アルペン24年6月期大幅減益　今後「アパレル縮小」の理由とは

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アルペン（愛知県／水野敦之社長）は2024年6月期の連結決算を発表した。売上は増収となったものの期初計画を大幅に下回った。そのため、新規出店に伴う経費増や賃上げ、物流費の増加など販管費の増加分を吸収しきれずに、営業利益は大幅減益。こうしたなか、アルペンは「中期経営計画2027」を発表し、収益改善に取り組んでいく考えを示した。

24年6月期は増収減益で着地

　アルペンは2月7日に発表した24年6月期第2四半期決算において、通期の業績の見通しを下方修正している。売上高は期初予想よりも125億円減の2524億円、営業利益を35億円減の32億円、当期純利益を32億円減の10億円とした。コロナ禍で需要が高まったゴルフ・キャンプ用品の売上が反動減に転じたほか、アパレル用品も残暑・暖冬の影響で販売が落ち込んでいたためだ。また、秋冬物の値引き販売などが利益を圧迫し、営業利益と当期純利益も大幅に下方修正している。

　実際に通期決算は、売上高が対前年同期比3.4%増の2529億円 、営業利益が同34.2％減の33億円、当期純利益は同68.3％減の17億円と増収減益となり、ほぼ修正したどおりの数値で着地した。

　売上高は既存店売上高が対前期比で0.1％増となり、新規出店の効果もあって過去最高を更新したが、期初に発表した売上予想とは大きく乖離する結果となった。執行役員管理本部副本部長の清水直輝氏は「スポーツ需要の回復を考えるともっと（既存店売上高を）伸長させたかった」と話す。23年8月、10～12月の既存店売上高が残暑・暖冬の影響で前年割れとなるなど安定しない状況が続き、それが既存店の伸びに大きく響いたかたちだ。

　営業利益に関しては、旗艦店を含む15店舗（注1）の新規出店や、新倉庫の立ち上げなどへの投資や物流費の増加に加え、アパレル製品の値引き販売が影響し、減益となっている。清水氏は「経費の増加は見込んでいたものの、その分の売上高を確保できなかった」と説明した。

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