「Ｘ人材」に「Ｄスキル」を身に着けさせよ！　DX人材を育成するための道筋とは？

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前回は、DX推進のために必要不可欠な”DX人材”を採用、あるいは社内で登用する際の注意点について解説しました。しかし、そもそもDX人材の定義とは何なのでしょうか。そこを理解していなければ、DXは一向に進みません。今回はDX人材という言葉の定義について深掘りして考えていきたいと思います。

そもそもDX人材とはどんな人材か？

　最近ではDX人材という言葉が一般化してきましたが、そもそもどのような定義で語られているのでしょうか。私としてはDX人材とはつまり「DXを推進する人材」、もっと詳しくいうと「デジタルを活用した企業変革を推進できる人材」となります。しかし、多くの企業では、DX人材というとITやマーケティングに関する知識がある人材と考えてしまっています。これは大きな間違いだと、前回までに何度か触れてきました。

　では、DX人材において一番大事なスキルは何か。それは、「変革するスキル」です。ここでいう変革とは、企業変革のことであり、従来のビジネスの在り方をすべてリセットしてゼロから未来のマーケットを想像し、めざすべきビジネス像を設定し、そこに向かって一歩一歩近づいていくための行動を取ることです。そう考えた場合、DX人材をさらに明確に定義すると「デジタル知識を持った変革者」といってもよいと思います。

変革者とはどんな人材なのか

　では次に、変革者とはどんな人材なのでしょうか。変革者とは「時代の流行に流されるのではなく、時代の本質的な変化を見抜き、自らの意思で変化を創りだす人」です。変革者は時代の節目に求められ、登場してきます。日本の歴史を振り返ってみても、戦国時代の織田信長や幕末の坂本龍馬など、近代の経済界では戦後の製造業を牽引した松下幸之助氏や本田宗一郎氏、バブル崩壊後の流通業を引っ張った私の父でもある鈴木敏文や、柳井正氏、そして今世紀に入ってからはネット業界を牽引した孫正義氏、三木谷浩史氏など時代の節目には必ず変革者が現れました。　

　これら変革者には共通しているものがあります。それは、既存の政治や経営の常識にとらわれることなく、ゼロから新しいものを創りだしてきたことです。過去を否定し、未来を見据え、自らの意思で行動し、新しい事業を創ってきました。これらのことから、変革者に求められるのは、起業家思考（スタートアップ思考）であることがわかります。

日本にDX人材が少ないと言える理由

　DX人材を求める企業が増えるなかにあって、残念ながら国内に該当する人材は少ないというのが現実です。そうお話しすると必ず、「日本は技術大国だ」「ITにおいても先進国になれる」とおっしゃる方々がいます。私は、ある意味それは正解だと思います。”デジタル後進国”と言われだした日本ですが、世界有数の技術力を持つ多くの技術者がいることは事実でしょう。

　では、なぜDX人材が少ないと言えるのか。それは“X（＝トランスフォーメーション）”である変革ができる人が少ないからです。日本は、世界でもトップクラスに倒産件数と失業率が低い国です。これは日本企業が終身雇用を前提とした、組織に忠実な専門家を多く輩出する人材育成を行ってきた結果です。この安全で効率的な経営を“日本型経営”として、20世紀後半には世界がお手本とする結果を残してきました。しかし、同時に、倒産件数や失業率の低さは、起業の機会を減らしてしまっています。

　こうした背景のなか、安定した会社が増え、社員は組織の枠をはみ出すことを許されず、ゼロから新しいものを生みだす機会を与えられず育つことになりました。結果として、ゼロから新しいものを生みだす変革者が生まれにくい環境となってしまったのです。これにより、国内では、“X”のスキルを持った人間が少なく、DX人材が少ない状況になってしまったのです。

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