Googleマイビジネスとは、さまざまなGoogle サービス（Google検索や Googleマップなど）上にローカルビジネス情報を表示し、管理することができるツールである。前回は、なぜ今、Googleマイビジネスを管理・運用する必要があるのかを大きく3点に分けて紹介した。今回は具体的にGoogleマイビジネスをどのようにビジネスに活用していくのか、その実践編をお届けしたい。
Googleマイビジネスをどのように活用するのか
①正しい情報を管理する
Googleマイビジネス（GMB）には、店舗の基本情報である店舗名、住所、営業時間をはじめとして以下の情報を登録することが可能である。これらの情報は第1回で触れた通り、3936万人に上るGoogleマップユーザーに発信される情報となるため、常に正確かつ最新の状態を維持することが重要だ。
- 店舗名
- 住所（マップ上に表示されるピンの位置まで指定する）
- 営業時間
- 特別営業時間（一時的な営業時間の変更など）・ウェブサイト
- 店舗のサービスについての説明文
- 電話番号
- 属性（支払い方法、コロナ対策の有無、テイクアウトの有無など）
- メニュー、サービス、商品
- その他のURL
GMBは店舗によって登録・管理されていない場合でも､Googleがウェブ上の情報を収集し、自動的にページを作成する仕様となっている。ウェブ上には古い情報も存在するため、自動生成されたページでは情報が誤っているケースもある。実際に、間違った営業時間をもとに顧客が店舗を訪れクレームに繋がったり、店舗の住所が実際とは違う場所になっており、顧客の足が遠のいてしまったりという事案も多く発生している。そのため、GMBの管理を行うことは単に集客の観点だけでなく、ブランドイメージの毀損や信用低下を未然に防ぐためにも非常に重要となっている。
②顧客の声を把握し、サービス改善を行う
GMB上でユーザーは、各種媒体のようにクチコミを投稿することができる。ユーザーからのクチコミは、ポジティブな評価、ネガティブな評価どちらも店やサービスに対する有益なフィードバックである。また、Google公式調査によると、クチコミに返信している店舗への信頼度は 76 %、そうでない店舗は 46%と、1.7 倍の差があることが明らかになっている（「Benefit of a Complete Google My Business Listing」Google / Ipsos 調査）。口コミの返信を行うことで、顧客との信頼関係を構築することも可能だ。
③GMBからの集客導線を作る
GMBは、InstagramやTwitterのようにメッセージや写真を発信することが可能である。
メッセージの投稿機能では、告知や特典、新商品や人気商品、イベントなどの詳しい情報を発信でき、顧客へ直接アピールすることが可能だ。また、コロナの影響が未だ続いている昨今においては、株式会社ベンジャミンの「ウイルス対策への意識」に関する実態調査によると、「抗菌対策の掲示で安心する」との回答86.2%、さらに抗ウイルス対策がお店選びの「判断基準となる」と回答した人が81.5%という結果になった。投稿機能を活用すれば、どのようなコロナ対策を行っているか、詳しくユーザーへ発信することが可能である。
写真のアップロードでは、店内や外観、ロゴ、サービス・商品に関する写真などを掲載することが可能だ。Google公式調査によると、写真を掲載しているビジネスは追加していないビジネスと比べ、Google マップでルートが検索される回数が 42% 増加し、ウェブサイトへのリンクがクリックされる回数が 35% 増加するというデータが公開されている（Googleマイビジネス公式ページ調査）。このように写真は来店前の顧客へアピールする上で重要である。
また、配信した投稿や写真がどのくらい見られたのか（閲覧数）などを見ることもできる。どのアプローチがユーザーに刺さるのか、興味を引きつけるのか分析し、改善することもできる。
最も重要なのは最新性
GMBの運用で最も重要なポイントは、「常に正確かつ最新化されたコンテンツの拡充を地道に行っていくこと」である。
また、掲載順位を気にする声もあるが、順位は検索をしたユーザーの位置情報やブラウザの履歴など、さまざまな要因で変動する。掲載順位を上げるためにGMB
を整備するのではなく、来店前のユーザーに対して正しい情報を届け来店してもらう、つまり来店前からの顧客体験の最適化を重視することが大切だ。
これまでに述べたGMBの最適化には、大きな障壁が1つある。それは、管理・運用に莫大な時間がかかることである。とく、複数の店舗を展開している企業では、コロナ禍で営業時間の修正がたびたび必要になったり、ユーザの口コミを1つ1つ確認・返信したりと、GMB運用に月100時間以上を費やしている場合も少なくない。さらに、管理するGMBの数が増えれば増えるほど、作業ミスのリスクも増える。
このような課題に対応するため、株式会社カンリーはGMBやFacebookなどをはじめとするSNSアカウントを一元管理し、データの編集・配信・分析を楽にするサービス「Canly（カンリー）」を開発した。
Canlyでは以下のようなことが可能だ。
- 店舗情報の一括更新・修正、投稿・写真の一括配信
- 店舗情報の改ざんを防止
- グループごとのデータ分析
- クチコミの管理・返信コストの削減
- 情報発信のワークフロー管理
- 専属エキスパートによる運用最適化
Canly サービスサイトはこちら https://jp.can-ly.com/
実際に、Canly導入前は月100時間以上のコストがかかっていたが、導入後は月10時間以下に削減することができたとの声も上がっている。次世代のHPともいわれるGMBの最適化を急いでみてはどうだろうか。
太田 侑希
カンリー執行役員 早稲田大学商学部卒。野村證券株式会社に入社。富裕層、法人の資産運用、M&A仲介業務等に従事した後、MEO対策をメインに行うWEBマーケティング会社を共同創業。 テック系ベンチャーのGMを経験した後、2020年7月よりカンリーにジョイン。マーケティング、セールス、アライアンスを統括。
藤林 郁三
カンリーCanly事業部CS（カスタマーサクセス） 筑波大学社会学類卒。 創業期からカンリーにインターンとして参画し、新卒で正式に入社。 これまでに5,000店舗以上のGoogleマイビジネスのコンサル、運用代行に携わり、現在はCanlyのツール運用支援を担当。