ホームセンター売上高ランキング！DCM、カインズ、コメリ…各社戦略を解説

ECやドラッグストア、専門店の猛攻を受けて、市場規模が伸び悩みを続けているホームセンター業界。2018年度の市場規模は3兆8543億円で、過去最高を更新したものの、依然として伸び率は低い。「脱・同質飽和」に向けて、各社はどのようなことに取り組んでいるのだろうか。

（出典：『ダイヤモンド・ホームセンター』2019年8月15日号）

業界首位争いし烈に
DCMにカインズが肉薄

　トップ10社の顔ぶれを見てみると、去年と変化はなかった。

　しかし、19年度はホームセンターバロー（岐阜県）を傘下に加えたアレンザホールディングス（福島県）が新たに加わる（売上高約1400億円）ほか、建デポを買収したコーナン商事がコメリを抜いて3位に浮上する見通しだ。

　業界最大手はホーマック、カーマ、ダイキの3社が経営統合してできたDCMホールディングス（東京都）。19年2月期業績は、営業収益4457億円（対前期比0.5％増）、営業利益210億円（同7.7％増）で、それぞれ過去最高を更新した。規模のメリットを生かして、仕入れ価格の見直しや、PB（プライベートブランド）開発に取り組むことで、粗利益率を改善し続けている。引き続き業界再編の受け皿となっており、17年1月にはケーヨー（千葉県）と資本業務提携を締結し、持分法適用会社化した。

　2位はベイシア、ワークマンなどを傘下に収めるベイシアグループのカインズ（埼玉県）。売上高は対前期比1.7％増の4214億円で、期末店舗数は216店舗。SPA（製造小売）を早くからめざしている点が特徴で、PBの売上高構成比率が40％と業界トップクラスに高い。今期、銀行出身の高家正行氏が新社長に就任し、中期経営計画「プロジェクト・カインドネス」に取り組み始めた。デジタル投資を加速させる方針だ。

上位10社でも好調組・不振組がくっきり

　3位コメリ（新潟県）の19年3月期業績は、営業収益3468億円（同1.4％増）、営業利益181億円（同6.8％増）となった。コメリの主力フォーマットは品揃えを武器とした大型店の「パワー（PW）」と農業資材・金物に特化した小商圏型の「ハード＆グリーン（H&G）の2つ。PWを10万人超の大商圏に出店し、その周辺にH&Gを出店することでドミナントを深耕してきた。19年3月期はPW9店舗を含む16店舗の新規出店、12店舗の閉店により、期末店舗数は1192店舗となった。PB比率は42％で、カインズと並んで業界トップクラス。

　4位コーナン商事（大阪府）の19年2月期業績は、営業収益3334億円（対前期比5.5％増）、営業利益198億円（同14.5％増）の2ケタ増益を達成し、それぞれ過去最高を更新した。既存店売上高は同2.9％増とホームセンター企業で最も高い数値となった。豪雨水害や台風といった関西圏の災害需要で売上が伸びたほか、プロ向け業態「コーナンPRO」が好調で、業績を牽引した。今年6月、LIXIL系の会員制建築資材卸の建デポ（東京都）を約240億円で買収。建デポの19年3月期業績は、売上高348億円、当期損失が327万円。今期、建デポの売上高がコーナン商事の連結に加わるため、売上規模でコメリを上回ることになる。

　5位のナフコ（福岡県）は大手5社で唯一減収減益となった。減収要因としては、店舗数の純減（新規出店３、閉店6）、既存店売上高が同0.5%減となり、前期を下回ったことによる。既存店売上高は18年7月の豪雨、9月の台風、12月～翌年2月にかけての暖冬、といった西日本中心に発生した、小売業にとって不利な天候要因が続いたことが大きい。さらに、「生活用品」部門ではドラッグストアやディスカウントストアなど、価格訴求型の他業態との競争も激化し、売上高は同3.3％減の631億円となり、カテゴリー構成比が同0.6ポイント減少した。今期は売上高が同0.8％増の2249億円、営業利益が同20.4％増の84億円という2ケタ増益の計画を立てている。