本多塾塾長が語る 流通業界 時事放談 第3回「コロナショックを好機ととらえ、差別化を図ろう」
コンビニエンスストアの商品開発に深く携わってきた本多利範氏が、チェーンストア躍進のヒントを探る新連載。第3回は新型コロナウイルスの感染拡大を受け、消費マインドの変化、ビジネスの方向性などについて解説する。
人々の購買行動、嗜好が変化
新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、国内の産業にも様々な影響を及ぼしました。小売業では、今年3月以降、食品スーパー（SM）やドラッグストア（DgS）が売上高を伸ばし、好調を維持しています。
それに対し百貨店は大きく落ち込みました。かつて不振業態でしたが、観光立国を掲げた政府の各種施策によって増えた訪日外国人観光客の恩恵を受け、持ち直していました。しかしインバウンド需要がなくなり、再び失速したかたちです。
商品に目を向けると、売れたもの、売れなかったものがあります。前者のキーワードは「家族需要」「衛生消毒」「お家料理」。SMでは青果、鮮魚、精肉の生鮮3品、カップラーメン等のインスタント食品、DgSではうがい薬、殺菌消毒剤など医薬関連品が動きました。
反対に「遠出減少」「外出控え」が広く浸透したことで、売れなくなった商品の代表格は化粧品。好調なDgSでも、商品により明暗が分かれたのは興味深い現象です。
新型コロナウイルスは、ある意味、企業や業態などの強み、また弱さをあぶりだした面があります。コンビニエンスストア（CVS）は近年、中食市場へ進出してきました。そのなか、競合他社に先んじ冷凍食品などで「内食」の分野を開拓しているセブン‐イレブン・ジャパン（東京都／永松文彦社長）の強さが目立つ結果となっています。前述の、百貨店の失速は弱さが出たケースのひとつです。
消費者の購買行動、嗜好も変化しています。たとえば弁当。これまでSM、CVSが得意としてきた分野ですが、飲食店が昼食時などにテイクアウト向け商品を販売するようになっています。おいしく、多くの人にとり選択肢が増えました。今後、SMやCVSは、味についてさらに磨きをかける必要に迫られるでしょう。
総じて、食はどの企業、業態も注目しています。これまで安さを訴求していたDgSでも、おいしさ、品質を追求するなど、食を深耕する動きは強まるはずです。
