強い品群のさらなる強化と高付加価値商品の開発を進める=テーブルマーク 香川 雅司 社長
チャネル施策の1つとしてマルチパッケージ化を実現
──チャネル政策については、どのような考えで行っていますか。
香川 BtoCについていえば、プレイヤーが多いだけに、それぞれのチャネルに対してきめ細かく手を打っていく必要があります。それが大前提ですね。
今後、同じ商品であっても、総合スーパーのように売場の広い大型店と、ドラッグストアなどのように限られたスペースの小型店とでは、パッケージを変えていく必要があるのではないかと考えています。そのトライアルとして、今春、「さぬきうどん3食」でマルチパッケージ化を実現しました。売場に合わせて、縦に置いても横に置いても商品が認識できるパッケージデザインです。縦に陳列できるということで、従来品では3フェースしか置けなかったのが5~6フェースも置けることから大変好評です。シリーズとして売場を形成することができ、存在感が出たことで、お客さまに手にとっていただけるようになり、配荷率も上がっています。
──冷凍食品の技術革新には目覚ましいものがありますが、今後、どのような新商品を考えていますか。
香川 現在、注力しているのは、主力の麺、パックごはん、そしてお好み焼きやたこ焼きといったスナック類の3カテゴリーです。とくにパックごはんについては、災害時に非常用として需要・認知が高まり、それをきっかけに伸長していることから、暫くは日本の市場に特化して付加価値化を図っていきたいと考えています。1つは環境に配慮したもの、もう1つは災害時でもおいしく食べられるもの。この2つをテーマに技術開発を進めています。
スナック類については、今年、大きな動きがあります。「ごっつい旨い」シリーズが誕生して今年でちょうど20周年になります。また、5月2日を「ごっつの日」として日本記念日協会に登録しました。これに伴い、パッケージもリニューアルし、さまざまなかたちで店頭を盛り上げていく予定です。
──最後に、香川新社長のミッションを教えてください。
香川 今年1月の組織改正で、海外事業推進部という組織をつくりました。当社の事業はあくまでも日本市場をメーンに考えていますが、市場がシュリンクするなか、やはり海外に目を向けていく必要があります。そのために、今年から人員と時間を配分し、リサーチを始めました。次の世代のために、新しい市場の起点をきちんと置いておきたいと考えたからです。こうした海外事業はもちろん、新たな事業の種を蒔いておくことが、私のミッションの1つだと考えています。
また、既存事業をさらに伸ばして、強くしていくこと。そして、次の時代を担う人材を育成すること。テーブルマークというグループ会社が今後も存続していくために、3つのミッションをやり遂げたいと思っています。