出版市場は堅調も書店の店舗数減少には歯止めかからず……リアル書店の生き残り策は？

長時間立ち読みをしていると店主からハタキをかけられる。そこまでいかなくても「いい加減にしなよ！ 坊やは〇〇小学校？」とどやされる……1960年代は1つの街に何軒も「本屋さん」があった。当時は少年漫画の全盛期で、発売日には分厚い週刊漫画誌が店頭に並んでいた。そんな本屋さんが、街から急激に姿を消している。書店に行けなくなることで私たちは何を失うのか。本稿では、大量閉店が相次ぐ書店業界がこれまで果たしてきた役割、今後の展望について考えてみたい。

歯止めかからぬ書店の減少

　出版科学研究所の公表資料によると、1998年に約2万2000軒あった書店は、毎年3～5％のペースで減少し、2020年には約1万1000件と約22年間で半減した。

　大手書店も例外ではなく、店舗数を減らしている。上場書店の三洋堂ホールディングス（愛知県）はピークの89店舗（2014年）から2022年6月には76店舗にまで減少。同じく上場書店の文教堂ホールディングス（神奈川県）は137店舗(2014年)から87店舗に店数を減らしている。丸善CHIホールディングス（東京都）も21年7月に「丸善池袋店」を閉店、23年1月にも「丸善渋谷店」を閉店することを発表している。

　書店大量閉店の背景にあるのは、売上の低迷だ。

　出版市場全体が振るわないわけではない。1996年のピーク（2.65兆円）以来下落し続けてきた出版販売額は、2018年の1.54兆円を底に持ち直しつつあり、2021年は1.67兆円に回復。ここ3年は前年比プラスが続いている。

　そのけん引役となっているのがコミックを中心とした電子書籍で、3年間で販売泊は倍増の勢い（2018年：0.24兆円→2021年：0.46兆円）　だ。爆発的ヒットとなった「鬼滅の刃」をはじめ映像化作品がマーケット拡大に寄与した格好だ。

　「少年マガジン」を出版する講談社や「少年ジャンプ」を擁する集英社、デジタル化に注力したKADOKAWAと、大手出版社の業績はここ数年堅調に推移している。出版社は原作の版権を握っているケースが多く、映像化やキャラクターグッズ販売などのライツビジネスで「2度」稼げる。加えて出版社には、雑誌の広告収入も入ってくる。要するに、出版社は「本を売る」以外にもさまざまな収益源がある。

　一方、書店や取次店は「本を売って」稼ぐしかない。しかし出版復調の中、紙媒体は相変わらず低落が止まらない。

　紙書籍の市場規模はこの3年間で7％もダウンした（2018年1.29兆円→2021年1.20兆円）。1.2兆円という数字は、ピーク時と比べると半分以下の水準だ。本の単価自体は上昇傾向にあることを踏まえると、売れている冊数はもっと落ち込んでいるようだ。

　さらに、しぼんでしまった紙媒体の市場をネット書店が侵食しており、リアル書店はますます生き残りが難しくなっている。