「日本国民の1％に当たる会員数を確保したい」
バローホールディングス（岐阜県）の田代正美会長兼社長は力をこめる。
同社が現在、スピードを上げ、フランチャイズも兼ねた形で出店強化に乗り出しているのがフィットネスクラブの「アクトス」だ。
「フィットネスクラブの日本人の加入率は約3％。これは米国の12％、英国の15％に比べても圧倒的に低い」。
入会を躊躇させる最大のボトルネックは会費の高さにある。月当たりの会費は8000円～1万円というのが相場。これでは懐に余裕がある人じゃないと払えない。
これに対して「アクトス」は月当たり2700円と格安だ。
田代社長が「アクトス」を高速で大量出店したい理由のひとつは、食品スーパーのみならず、ドラッグストア、コンビニエンスストア、ネットスーパーなどとの競合により1店舗当たりの商圏人口が縮小していることにある。
「アクトス」を1店舗出店すると1200～1300人の会員が確保できると言い、「この人たちが食品スーパーの確実な優良ファンになってくれる」と目論む。
そんな田代社長の考えに共感する企業もあり、ヤオコー（埼玉県／川野澄人社長）やコーナン商事（大阪府／疋田直太郎社長）から「アクトス」が誘致されている。（Ｃ）