中食市場におけるスーパーのシェア上昇、 掴んで置きたい消費傾向と購買心理の変化

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6年ぶりに市場縮小
単価はアップも回数が減

　リクルートが運営する、飲食に関する調査・研究機関「ホットペッパーグルメ外食総研」では毎月、首都・東海・関西の３つの圏域の約1万人を対象に、夕方以降の外食・中食の
実施状況についての調査を行っている。そのなかで2022年度（22年4月～23年3月）の概況がまとまったので紹介したい。

　コロナ禍3年目の2022年度は、外食市場規模が前年度比41.2％増と、2年連続での回復傾向となった。一方で中食市場は16年度以来6年ぶりに市場規模が縮小した年度となった。

　3圏域合計の中食市場規模は1兆4431億円と推計されたが、その内訳としては、延べ回数（推計16億971万回）が同8.4％減、客単価が（平均897円）で同3.5％増であった。中食の述べ回数の減少は、コロナ収束で外食の延べ回数が同25.3％と増加したことが影響したと考えられる。

50代女性は定着傾向も
20代女性は中食回数が減少

　延べ回数は、1カ月当たりの「実施率」と「実施者の平均頻度」に分解される。中食の実施率は66.9％（２１年度70.8％）、実施頻度は5.03回/月（同5.11回/月）となっており、実施率・頻度ともに前年度までの好調から減少に転じている。

　性年代別では、最も中食の購入シェアが高いのは、国勢調査による人口構成比が最も高いこともあって40代男性で、回数ベースで13.3％、単価を掛け合わせた市場シェアでは13.0％となっている。

　21年度との比較では、回数ベースで最も減少率が低くとどまったのは、50代女性で（同3.3％減）、逆に最も減少率が高かったのは20代女性（同12.5％減）だった。
市場規模ベースでも、最も減少率が低かったのは50代女性（同2.3％減）、最も減少率が高かったのが40代男性（同8.5％減）であった。

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