【インテル】ネット対応の店頭用製品検索・注文端末の汎用化に着手
インテル（本社東京／吉田和正社長）は、小売企業向けにオーダーメイドで提供していたネット対応の製品検索・注文端末の汎用化に乗り出す。
サーバを収納した本体と、42型の大型タッチスクリーンが一体化したもので、ネットワーク環境から製品の情報を引き出せるのはもちろん、インターネット経由で各ソーシャルネットワークなどに接続し、知人を含む他のユーザがその製品をどう評価しているかといった情報を参考にしながら買い物できる。
通常は、店頭の任意の個所に設置し、誰でも自由に利用できるようにしておく。ユーザはタッチスクリーンを操作しながら感覚的に自分にあった商品を検索し、ネット上の評価などを参考にしつつ商品を選択。購入を決定するとその情報が店のシステムに通知され、三瀬が出は商品をカウンターに用意しておく。店内を買い回りしたあと、レジによって商品を受け取り、清算するという一連の購買サイクルをサポートしてくれる。
そうして選んだ履歴がソーシャルネットワークに足跡として残り、別のユーザの購買の参考意見となるなど、店、メーカーにとってもソーシャルマーケティングツールになる。
昨年末にシステムを開発し、これまでアメリカ国内で、アディダスストアや百貨店のメイシーズなどに提供してきた。いずれもオーダーメイドで制作したものだが、一連のシステムを汎用タイプにして、化粧品やスポーツ用品、ワインなど、専門の知識を持った販売員がいないと運営できないような売場でも、マネキンの役割をしてくれる端末として小売店に提案する考えだ。
端末がマネキンの代わりをしてくれる。