全国スーパーマーケット協会など3団体がまとめた加盟食品スーパー270社の4月の売上高（速報値）は、既存店ベースで前年同月比6.0％減だった。新型コロナウイルスの影響で前年に内食需要が大きく伸びた反動で、3カ月連続のマイナスとなった。新型コロナの感染が拡大する前の19年4月と比べると、4.4％の増加だった。
商品部門別では、全体の3分の1強を占める生鮮3部門が8.3％減と落ち込みが大きかった。日配食品は7.8％減、一般食品も9.2％の減少だった。一方、総菜は8.0％増と好調で、非食品も1.9％増えた。
地域別では、関東が7.4％減と減少幅が最も大きく、次いで中部が6.8％減、中国・四国が6.0％減、近畿が5.3％減など全7地域でマイナスとなった。
大手食品スーパーでは、ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングスが8.0％減、ライフコーポレーションが6.9％減、アークスが5.9％減、バローホールディングス傘下のバローが5.9％減などとなっている。