コロナ禍によって「内食」はどう変化した？ 消費者意識を調査！

新型コロナウイルス（コロナ）の流行によって、内食需要が増加している。感染対策などにより、現場のオペレーション負担は増したものの、食品スーパー各社の業績は急上昇。予期せぬ業績押上げに、食品スーパー業界では一時金を支給する企業も出ている。業界に特需をもたらした内食需要の急増は一過性のものなのか。それともニューノーマルとして定着するのか。

消費者の半数近くが自宅で食事する頻度が増加！　

　コロナ感染拡大により、4月7日に緊急事態宣言が発令され、不要不急の外出を控えることが呼びかけられた。5月25日の宣言解除後も、依然として外出を控える傾向が続いている。

　感染拡大の第2波、第3波を懸念する声もあるが、流行以前のような生活を模索する流れは今後強まっていくと見られる。コロナ禍による消費者の意識変化は、食品スーパー業界にどのような影響をもたらしているのだろうか。

　日用品の国内流通の情報基盤を運営するプラネット（東京都）は、2020年９月14日～17日にかけて、全国4000人の消費者に対して意識調査を実施。消費者が家で食事をする理由を調査した。

　意識調査では、「あなたが、新型コロナウイルス感染拡大前（2020年2月以前）に比べて自宅で食事をする頻度が増えた理由をお答えください」という質問に対して、「非常に増えた」との回答したのは全体の20.5％だった。「少し増えた」（24.0％）と合わせて、全体の46％が、自宅での食事が増えている。「変わらない」との回答も51.0％あったが、半数近くが自宅での食事が増えたと答えている。

　自宅での食事が増えたと回答者に対して、「あなたが、新型コロナウイルス感染拡大前（2020年2月以前）に比べて自宅で食事をする頻度が増えた理由をお答えください。（お答えはいくつでも）」と聞いた結果をまとめたものが、図表①だ。

　該当項目をすべて選択する方式であるが、最も多かったのが「外食を控えているため」（72.1%）で、2位の「外出を控えているため」（59.8％）を大きく上回っている。この結果からは、「外に出ないから家で食べた」というのではなく、消費者はより積極的に「外食自体を控えている」という傾向が見て取れる。

　新型コロナウイルスの流行を受けて、感染予防のために「密」状態を避けようとする消費者の意識が強まった。これが外食を避ける行動につながり、多くの消費者が自宅での食事を増やすようになったと言える。