ECや有力専門店の台頭、ライフスタイルの変化などを背景に、苦境が続く総合スーパー（GMS）業界。大手各社はエリアカンパニーを再編したり、傘下の小売事業を集約したりすることで立て直しを図ろうとしているが、GMS再生に向けた明確な打ち手はまだ掴めていないのが実態だ。最新の上場GMS売上ランキングを見ていこう。
改革奏功するも、残る課題
GMS業界のトップに君臨するのは、国内小売最大手のイオン（千葉県）グループ企業だ。2020年2月期における、イオンリテール（千葉県）、イオン北海道（北海道）、イオン九州（福岡県）などをはじめとしたGMS事業の営業収益は、対前期比0.3％増の3兆705億円、営業利益は同37.3％減72億円。GMS事業の営業収益の約66％を占める中核事業会社、イオンリテールの営業収益は2兆1925億円（同0.3％増）、営業利益は56億円（同52.0％減）だった。
「一つの屋根（GMS）の中で、あれもこれもマネージしていくのはハンデがある」
イオンの岡田元也会長は、GMS事業の現状をこう説明する。
イオングループでは、自転車用品専門店の「イオンバイク」、ペット用品専門店の「イオンペット」、さらに靴専門店の「ジーフット」といった具合に、各取り扱いカテゴリーをそれぞれ分社化させ、グループのGMSやショッピングセンターに出店をしてきた。
これは、GMSの各カテゴリーをスピンアウトさせ、各分野で競争力を高めていくという挑戦。コロナ禍の影響もあってか、計画の推進状況は明らかにされていないが、昨年の時点では、2020年に20程度の商品分野の機能を分社化するという方針を打ち出している。
2位はセブン＆アイ・ホールディングス（東京都）傘下のイトーヨーカ堂（東京都）だ。長年、構造不況から抜け出せないでいる同社は、不採算店の閉鎖を進める一方で、直営部分を縮小しテナント比率を高める「テナントミックス」によるGMS活性化を進めている。
こうした取り組みが奏功し、20年2月期決算においては、営業収益こそ1兆1851億円（同4.1％減）と減収となったものの、営業利益は65億円（同38.5％増）と増益を果たしている。ただ、利益率（0.5%）という面では課題が残っており、さらなる改革が待たれるところだ。
「GMSの優等生」は……
ランキングは図表の通り。
3位は中国、四国、九州地方で展開するイズミ（広島県）。同社の20年2月期業績（単体）は、営業収益が7001億円（同1.9％増）、営業利益が260億円（同10.7％減）と増収・営業減益だった。
巧みなGMSの運営手法に定評があり、「GMSの優等生」と呼ばれることも多い同社。ただ、19年10月の消費税増税以降、同社の既存店売上高の低迷しており、最近ではコロナ禍の影響も大きく出ている。同社は、大型SCタイプの店舗も複数展開しており、影響がどれほどの規模になるか不透明な状況で、2021年2月期通期業績（連結）では減収を見込む。
4位は平和堂（滋賀県）で、2020年2月期（単体）の営業収益は前期から横ばいの3748億円、営業利益は同9.0％減の96億円だった。店舗展開するの中国の景気減速などにより、営業減益に沈んだ。
5位は愛媛を地盤に中四国で事業展開するフジで、2020年2月期（単体）の営業収益は3033億円と前期と横ばい。新規出店や既存店改装により微増収を果たしたものの、販売管理費の上昇を抑えきれず、営業利益は減益となっている。
コロナ直撃で2020年度は大苦戦
GMS再生に明確な道筋をつけられていないGMS各社。追い打ちをかけるように、2020年度に入ってからは、新型コロナウイルス感染拡大により各社は苦戦を強いられている。
大手3社の2020年3～5月期業績を見ると、イオンリテールは、営業収益は対前期比12.4％減の4682億円、284億円の営業赤字となった。イトーヨーカ堂は、営業収益が同17.4％減の2487億円、営業利益は同約3倍の11億円。イズミも、営業収益が同19.0％減の1490億円、営業利益が同4.4％減の63億円（連結ベース）と、減収・営業減益に沈んだ。
日常の食品販売をメーンとする食品スーパーとは異なり、GMSは衣料品や住居関連品なども扱っており、コロナ禍を受けての外出自粛の影響が直撃している。