薬王堂ホールディングス（岩手県／西郷辰弘社長：以下、薬王堂HD）が4月5日に発表した2022年2月期連結決算は、売上高が1203億円(対前期度比8.8 ％増／前期から97億円増）、営業利益が40億円（同9.0 ％減／同9億円減）、当期純利益29億円（同9.9％減／同3億円減）だった。
新規出店効果に加え、既存店売上高も伸長し増収となったもののカテゴリーミックスおよび商品廃棄損に伴う粗利益率の悪化、および新規出店に伴う販管費率上昇などにより、増収を営業利益増につなげることができなかった。
22年2月期業績は増収減益で着地
新型コロナウイルスは2021年も相変わらず感染拡大を続け、わが国の経済を停滞させた。ドラッグストア業界も、マスクや消毒液などの反動減に見舞われた上に、稼ぎ頭である化粧品の戻りが鈍かった。
苦しい状況下において薬王堂HDは、品揃えの強化や柔軟な価格コントロールにより、コロナまん延に伴う来客数減少を客単価増によりカバー。既存店売上高は対前期比1.6％増を確保するとともに、強化地域（青森・秋田・山形・福島各県）を中心に過去最高の出店攻勢をかけ、売上アップにつなげた。
商品カテゴリー別売上高でも、ヘルス（同4.7％増）、ビューティ（同4.7％増）、ホーム（同9.3％増）、フード（同12.2％増）といずれも前年度を上回った。
粗利益率は、カテゴリーミックス（原価の高いホーム・フード商品のウエート増）やマスクなどコロナ関連商品の過剰在庫廃棄損により、粗利益率は前年度より0.6ポイント（pt）低下の22.6％となった。
出店増に伴う新店経費負担、政府による最低賃金切り上げに伴う人件費負担増、原油などエネルギー価格上昇に伴う光熱費負担増により、販管費率は19.3％と前年度より0.6pt上昇した。
上記の結果、増収にもかかわらず営業利益は前年度を下回った。
23年2月期は増収増益予想！
23年2月期は、売上高が対前期比同7.2 ％増の1290億円、営業利益が同4.4％増の42億円、当期純利益が同8.1％増の32億円と増収増益をめざす薬王堂HD（同社は23年2月期より「収益認識に関する会計基準」を適用する。業績予想数値は参考値で、適用前の計画に対する増減率を記載）。
売上のうち既存店売上高に関しては、ESLP（エブリデー・セイム・ロー・プライス）、カテゴリー戦略（消耗品や食品の強化）、販促と売場の連携強化により、コロナ化でスーパーマーケットに奪われた消費者を取り戻す構えだ。
各KPI(重要業績評価指標）を見ていくと、既存店売上高は、経済状況の不透明感を考慮し、対前年度101.5％と保守的に見込む。新規出店は前年度よりペースを落とし25店舗とする。
粗利益率については、引き続きカテゴリーミックスの悪化が見込まれるものの、廃棄損が減ることから、前期から0.4ptアップの23.0％を見込む。販管費比率に関しては、新店経費が内輪に収まるものの、引き続き人件費・水道光熱費負担の増加が懸念されることから、0.4ptアップの19.7％を想定する。
以上の結果、売上高営業利益率は前年度より0.1ポイント悪化の3.3％となる見通しだ。
小商圏で戦う薬王堂の生き残り戦略
22年2月期決算において、過去最高の売上高を更新した薬王堂HD。08年2月期と比較すると、店舗数は103店から359店へ、売上高は341億円から1203憶円へともに3倍以上に成長した。しかもこの間、ずっと増収を続けている。
もちろん、成長は出店だけに頼っているわけではなく、既存店売上高も6期連続でずっとプラスだ。ここ2年間は長期KPIである103％を下回っている（2021：102.8％ 2022：101.6％）ものの、東北地方は人口減少が続き、小売販売額がマイナストレンドであることを考慮すると、薬王堂HDの既存店プラス成長は評価してよいだろう。
とはいえ、東北地方の事業環境の厳しさは、同社の今後の成長の不安要素となる。東北地方は全国の中でも突出して少子高齢化が進んでおり、経済も収縮に向かっている。そうした中でエリア内には大手ドラッグが入り込み、しのぎを削っているのである。
生き残り戦略として薬王堂HDが進めてきたのが、小商圏ドミナント戦略だ。市街地に店を構える大手に対し、薬王堂HDは内陸の山間部といった「空白地帯」に入り込む。商圏人口も7000～8000人程度と少ない。
もう1つの特徴は、独自の業態「小商圏バラエティー型コンビニエンス・ドラッグストア」だ。医薬品・化粧品だけでなく食品・雑貨さらには衣類までを揃え、過疎地・遠隔地の消費者を囲い込み、客単価を上げる。だからこそ小商圏でも算盤が合うわけだ。
独自の出店戦略と業態が奏功し、現在東北地方でシェア2位の座を確保する薬王堂HDだが、今後も厳しい戦いが続く。2020年、九州のドラッグイレブン（福岡県／畑井慎司社長、当時の社名はJR九州ドラッグイレブン）がツルハホールディングス（北海道／鶴羽順社長）の連結子会社となるなど、大手の傘下に入る地方の有力ドラッグストアは依然として多い。
薬王堂HDは生き残りをかけ、差別化戦略に注力する。たとえば公式アプリ、現在の登録者は15万人だが、将来的には倍の30万人にまで延ばす。アプリを通じた肌診断や健康チェックを通じ、稼ぎ頭であるヘルスとビューティを伸ばそうという皮算用だ。フードテックベンチャー「ネクストミーツ」との共同開発による代替肉を店頭に並べるなど、SDGs的な商品施策にも注力する。
まだ取り組みは始まったばかりだが、成果を出すことができるのか。今後に注目だ。