旧態依然の商品政策は通用しない
「家電製品の発達と普及によって食生活が変わり、食品スーパー(SM)も変わってきた」。
と言うのは、サミット(東京都)の田尻一社長だ。
田尻社長は数字を示しながら続ける。
「電気冷蔵庫の普及は1965年~1975年にかけてグンと進んだ。これにともないビールの消費量はうなぎのぼりで上がっていった」。
「電子レンジの普及は1985年~1990年にかけて。冷凍食品の消費量が大きく伸びた」。
さて、ここで田尻社長から問題です。
テレビ放送の地上デジタル化(2011年)前後の薄型テレビの普及にともなって、SMでは売れなくなった商品があります。
それは何でしょう?
答えは「鏡餅」。とくに大きなものは売れなくなったという。
理由は、鏡餅の置き場であったブラウン管テレビが駆逐されたから――。
そして、この話の結論は、家電はもちろん、それを利用する生活者や市場は常に変わっているのだから、旧態依然とした考え方(商品政策)は通用しない、ということになる。
千田直哉の続・気づきのヒント の新着記事
-
2024/07/03
「何にでも感激する経営者」の会社が業績が良い“意外な”理由 -
2024/06/07
経費率16%なのに?ローコスト経営企業が敗れ去るカラクリとは -
2024/05/23
キットカットをナンバーワンにしたマーケター「アイデアより大事なこと」とは -
2024/04/15
スーパーマーケット業界のゲームチェンジャー、オーケー創業者・飯田勧氏の経営哲学とは -
2024/02/23
「ダイソー」創業者・矢野博丈さんが「会社は潰れるもの」と考えて経営にあたった真意 -
2023/10/30
スポーツの番狂わせと企業の好調要因がどちらも「偶然」ではない理由
この連載の一覧はこちら [1787記事]
![千田直哉の続・気づきのヒント](https://diamond-rm.imgix.net/wp-content/uploads/2021/05/20210514_chiefblog.jpg?auto=format%2Ccompress&ixlib=php-3.3.0&s=ebefbdfd159307ddf75e7a10016248a0)