日本チェーンストア協会が発表した全国スーパー（加盟56社）の7月の売上高は、既存店ベースで前年同月比1.8％増だった。行楽需要などで住関品の動きが良く、2カ月ぶりのプラスとなった。
新型コロナウイルスの感染拡大で内食需要の戻りが若干見られたが、食料品の動きは鈍く、0.2％減と4カ月連続の前年割れだった。総菜は1.4％増、加工食品などのその他食品が0.7％増と健闘したが、生鮮品はマイナスとなった。
衣料品は気温の高かった月前半は好調だったものの、後半になって売上が落ち込み、0.1％の微減に留まった。住関品は7.6％増の高い伸びで、全体を引っ張った。行楽用品やパラソル、ウェットティッシュ、マグボトルなどが好調だった。
一方、全国スーパーマーケット協会など3団体がまとめた食品スーパー270社の7月の売上高（速報値）は、既存店ベースで0.1％の微増だった。生鮮3部門は1.5％減と苦戦したが、総菜（2.9％増）、日配（1.4％増）、一般食品（0.1％増）がプラスとなった。
地区別では、北海道・東北（1.7％増）、中部（1.2％増）、中国・四国（0.8％増）、九州・沖縄（6.1％増）がプラス、関東（0.4％減）と近畿（1.7％減）はマイナスと、まだら模様の結果となった。