日本チェーンストア協会が発表した全国スーパー（加盟56社）の4月の売上高は、既存店ベースで前年同月比2.1％増となり、8カ月連続で増加した。緊急事態宣言で内食需要が高まっていた前年の反動もあり、食料品は1.2％減と12カ月ぶりのマイナスとなった。
食料品のうち農産品は0.4％の微増だったが、その他は全てマイナス。好調が続いていた総菜も1.4％減とマイナスに転じた。一方、気温の上昇によって春夏物の動きがよかった衣料品は7.3％増となった。
住関品も堅調で8.2％の増加だった。医薬・化粧品は0.2％の減少となったものの、日用雑貨品が14.8％増と健闘。家具・インテリアや家電製品も前年実績を上回った。
他方、全国スーパーマーケット協会など3団体がまとめた食品スーパー270社の4月の売上高（速報値）は、既存店ベースで1.3％のマイナスだった。売上全体の約3分の1を占める生鮮食品が1.9％減と苦戦した。総菜は2.7％の増加で、好調を維持した。日配、一般食品、非食品はいずれもマイナスとなった。
地区別では、関東（2.3％減）と近畿（3.1％減）が前年を下回ったが、北海道・東北、中部、中国・四国、九州沖縄はいずれもプラスだった。