全国スーパーマーケット協会など3団体がまとめた食品スーパー270社の2月の売上高は、既存店ベースで前年同月比0.9％増だった。前年実績を上回るのは4カ月ぶり。
売上全体の約3分の1を占める生鮮3部門は前年並みだったが、総菜が3.1％増と好調。日配食品（1.4％増）と一般食品（0.8％増）も前年を上回った。日用品などの非食品は1.4％減だった。
地域別でも全6地域がプラスとなった。伸び率が最も高かったのは九州・沖縄地方で5.7％増と大幅なプラスとなった。大都市のある地域はまん延防止等重点措置の影響もあり、関東が0.5％増、中部が0.6％増、近畿が0.2％増など伸び率は低かった。
主な企業別では、北海道・東北が地盤のアークスが1.3％増、関東が地盤のユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングスが0.2％増、中部が地盤のバローが3.0％増、近畿と首都圏が地盤のライフコーポレーションが2.6％増、中国・四国が地盤のマックスバリュ西日本が0.1％減、中国と九州北部が地盤のリテールパートナーズが0.4％増だった。