全国スーパー、11月の売上高は0.8％増 衣料品は前年割れ
日本チェーンストア協会が発表した全国スーパー（加盟56社）の11月の売上高は、既存店ベースで前年同月比0.8％増だった。衣料品は前年割れだったが、食料品と住関品はプラスとなり、全体としては5カ月連続で前年実績を上回った。
売上全体の7割弱を占める食料品は1.7％の増加だった。水産品は1.3％減となったものの、インフレ効果もあって総菜（3.4％増）や加工食品などのその他食品（2.3％増）を中心に売上が伸びた。
衣料品は、比較的気温が高かったことから防寒着などの季節商品の動きが鈍く、4.4％減と苦戦した。住関品は、引き続き旅行・行楽関連商品の動きが良く、7.0％増となった。
一方、全国スーパーマーケット協会など3団体がまとめた食品スーパー270社の11月の売上高（速報値）は、既存店ベースで2.0％増と2カ月連続のプラスだった。日用品などの非食品は2.1％減だったが、売上全体の9割を占める食品が2.3％増加した。特に総菜（4.6％増）と日配（3.8％増）の伸び率が高かった。
地区別では、全6地区がプラスとなり、九州・沖縄が5.7％増と最も伸びた。関東は1.3％増、近畿は1.1％増だった。
