デジタルシフトを実現する体制のつくり方

デジタルシフトに失敗する「体制」とは?

　デジタルシフトの推進は、経営者が決意を固めたら、次は実際に推進する体制を構築することになりますが、この推進体制のつくり方次第でその企業がデジタルシフトに成功するか、失敗してしまうかが決まってきます。今回より、図❶の「デジタルシフト成功のステップ」のうち、ステップ2「デジタル推進体制の構築」について2回にわたりお話ししていきます。

　今、多くの日本企業でデジタルシフトがなかなか進まない原因の多くは体制そのものにあります。失敗するケースとしては、大きく5つのケース（図❷）が挙げられます。

ケース❶トップが担当者任せで、まったく進まない

　まず1つめは、経営トップが「デジタルシフトするぞ!」と側近部門に丸投げに近いかたちで任せてしまうケースです。担当者が通常業務と兼任で経験のないことを進めるのは至難の業で、ヒントを探るためにいろいろな人と会い話を聞いたり、部門内で打ち合わせを繰り返したりするうちに、ただ時間ばかりが過ぎてしまいます。

ケース❷専任部門を設置しても、ノウハウ不足で停滞

　2つめは、最近流行りの「デジタル推進部」「新規ビジネス準備室」といった部署を新設し、各部から人を集めて推進しようとするケースです。この場合も