アート強化に外車、高級マンションも好調！大丸松坂屋外商の新戦略

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大丸松坂屋百貨店（東京都／宗森耕二代表取締役社長）は、外商部門を重要な成長戦略の柱と位置づける。アートのカテゴリーの育成に力を注ぐほか、地域共生のもとで創り出したエクスクルーシブな商品やサービスといった、他店では手に入らないオリジナル商材のラインアップを拡充し、富裕層を取り込む構えだ。さらに、長年培った富裕層とのネットワークを活用。高級外車や高級マンションの販売会社、店外のラグジュアリーブランド直営店など、外商顧客を対象とした提携販売事業にも乗り出している。

強みのアート事業は、成長の余地が大きい

　インターネット通販やショッピングモールといった他業態との競合が激化し、百貨店は、地方や郊外の店舗閉鎖が相次ぐなど苦戦が続いている。しかし、大丸松坂屋百貨店は、そうした状況でも手をこまねくことなく、生き残りのための布石を次々と打っている。その一つが外商部門の拡充だ。

　大丸松坂屋百貨店の外商部門を取り仕切る取締役兼常務執行役員営業本部長の加藤俊樹氏は、「日本経済が低迷しているとはいえ、富裕層は増え続けており、今後も消費は二極化していくだろう。百貨店としては、長年の実績がある外商部門をテコに、アッパー層を取り込むのが得策」との見方を示す。

　大丸松坂屋百貨店の2024年の外商部門売上高（免税品除く）は、コロナ禍前の2019年に比べて約30％も伸びているが、商品別では、ファッションの海外ラグジュアリーブランドが約2.5倍と突出して増えており、売上構成比でも約30％を占める。次いで、時計が1.7倍と大幅に伸長している。その中で、全体のパイに占める割合はまだ小さいものの、同社が育成に注力しているのが「アート」のカテゴリーだ。

　加藤氏は、「百貨店業界の中でも、当社のアート事業には定評がある。アートは、日本ではまだニッチなマーケットだが、それだけに、成長の余地は大きいと言えるだろう」と期待を寄せる。

「ショッピングモールでも異なるカテゴリーの買い回りは可能だが、百貨店は、ライフスタイル提案といった、カテゴリーの枠を越えた社内連携できるのが強みで、それを実践してきたのが外商部門。とりわけアートは、ほかのカテゴリーとの親和性が高い。例えば、高級ホテルを借りて、外商のお客さまをお招きする催事を年２回実施しているが、若いお客さまも、ラグジュアリーブランドなどと一緒に美術工芸品をお買い上げになるケースが目立ち、関心の高さがうかがえた」（加藤氏）

　旗艦店の一つである「松坂屋名古屋店」は、2024年11月から順次、売場の約3分の1に当たる約2万7000㎡の大型改装に踏み切る。とりわけ、本館8階をすべて「アート売場」にリニューアルするのが目玉だ。

「アートの売場面積は2.5倍近くに広がる。ワンフロアを、美術館や画廊のようにアートで埋め尽くすという試みは、国内百貨店でも類例がないのではないか」（同）という。名古屋店内では、本館7階以下のフロアのラグジュアリーブランドと、アート作品のコラボなども計画中。さらに、名古屋店の組織改編によって、商品カテゴリーや所属部門に捉われず「店舗スタッフ全員で、外商のお客さまをおもてなしする体制を整えた」（同）

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