ダイヤモンド・ドラッグストア2017年11月15日号
『ダイヤモンド・ドラッグストア』誌11月15日号の特集は、
同質飽和化からの脱却 新生 店舗フォーマット
をお届けします。
有力ドラッグストア（DgS）チェーンが新フォーマットの開発を本格化しています。この背景にはDgS店舗の「同質飽和化」が進んでいることがあります。
一般用医薬品や化粧品をはじめとしたナショナルブランド商品を多く取り揃えるDgSは、そもそも品揃えで差別化が図りにくい業態です。商品政策（MD）は卸売業依存の側面があり、それに頼り過ぎると店舗の「同質化」が進んでしまいます。他社の成功事例のモノマネも多く、さらに昨今の人手不足から店舗スタッフが独自の売場づくりに取り組むのが難しくなってきています。「お客さまから見れば、看板を隠せばどのチェーンかわからない」（DgS業界関係者）というのが実際です。
この店舗の「同質化」とともに「飽和化」も進んでいます。
2010年度に1万6259店舗あったDgSの店舗数は、15年度には1万8000店舗を突破。16年度は1万8874店舗になりました。1店舗当たり人口は10年度の約7800人から16年度には約6700人まで減少しています。
DgSの商品別売上高構成比は「医薬品」（調剤含む）が32.2％、「化粧品」が21.1％、「日用雑貨」が21.4％、「その他」（「日用雑貨」を除く家庭用品、食品〈健康食品、酒類含む〉、その他）が25.4％となっていて、従来と比べて平均値に大きな変化はありません。
これらのことからは、同じような商品構成の店舗は増え続けており、「同質飽和化」に拍車がかかっていることがわかります。
この「同質飽和化」から抜け出すには、独自のMDや他社がすぐにモノマネできない要素で差別化を図る必要があります。具体的には立地、品揃え（MD）、サービス、店舗スタッフの接客、ブランド、買物体験などです。
これらの要素を盛り込んだ新フォーマットの開発を大手チェーンは急ピッチで進めているのです。
本特集では、新フォーマット開発に取り組む以下のチェーンを取材しました。
（１）マツモトキヨシホールディングス（千葉県）
（２）ゲンキー（福井県）
（３）ツルハホールディングス（北海道）
（４）クリエイトSDホールディングス（神奈川県）
（５）ウエルシア薬局（東京都）
（６）サンドラッグ（東京都）
（７）クスリのアオキホールディングス（石川県）
（８）中部薬品（岐阜県）
（９）キリン堂ホールディングス
特集は、日本リテイリングセンターの渥美六雄氏の寄稿も読みどころです。
今号はほかにも、「ドラッグストア業界が進める『地域生活ケア』」（執筆：日本チェーンドラッグストア協会 事務総長 宗像守氏）、配置薬業界（執筆：日本置き薬協会 代表理事 有馬純雄氏）の解説記事も掲載しています。
ぜひご一読ください。
