JANコードとは？JANコードの数字にはどういう意味がある？徹底解説！
JANコードとは
JANコードとは世界共通の商品識別番号で、商品についている「バーコード」で表示される。JANは、Japanese Article Numberの略で、Articleは「商品」「品物」を指す。POSシステムを運用する事業者には必須のコードである。
また、JANコードはGS1コードとも呼ばれる。GS1は流通コードを管理する国際機関で、日本には一般財団法人流通システム開発センターが運営するGS1 JAPANがある。事業者はまず、GS1 JAPANに申請してGSI事業者コードを取得し、商品ごとにJANコードを設定する。
JANコードの内訳
JANコードには、13桁の数字で構成される標準タイプと、8桁の数字で構成される短縮タイプの2種類がある。短縮タイプは、バーコードを印刷するスペースが限られる小さな商品で用いられる。標準タイプは、GS1事業者コード（10桁、9桁、7桁から事業者が選択する）、商品アイテムコード（2桁、3桁、5桁）、チェックデジット （1桁）で構成される。短縮タイプは、国コード（2桁）、GS1事業者コード（4桁）、商品アイテムコード（1桁）、チェックデジット （1桁）で構成される。
「GS1事業者コード」は国と事業者を識別する番号で、日本の場合は「45」または「49」で始まる。「商品アイテムコード」は、サイズ、色、香りなどが違う商品１つひとつに割り当てる番号だ。商品アイテムが少ない事業者は10桁の事業者コードを選択して、商品アイテムコードを2桁にする。商品アイテムコードが不足したら、事業者コードを追加申請できる。「チェックデジット」は、入力や読み取りの誤りを防ぐために確認番号で、所定の計算式で算出される。
JANコードのメリット
JANコードはグローバルに機能するデジタル情報であるため、ネット社会やITシステムとの相性が良いのが最大のメリットである。流通管理、在庫管理、販売管理のあらゆる場面でJANコードが活用され、データの蓄積と有効活用、業務効率のアップ、省力化、ヒューマンエラーの削減などに貢献している。
小売店の日常業務でJANコードが最も威力を発揮するのは、POSレジでの精算の際だ。JANコード自体に価格情報は含まれていないが、POSシステムで価格と紐づけることにより劇的な業務効率のアップを実現した。
JANコードのデメリット
JANコードを導入する際には、ハンディーターミナル（読み取り機）の購入や在庫管理システムの導入などに初期費用がかかる。運用面では、バーコードの作成や貼り付けなどの社内作業をマニュアル化して、混乱が起きないようにする必要がある。
JAN コードはヒューマンエラーを防ぐのに役立つが、作業手順の間違いなどでミスが発生することもある。ミスが発生した際の対処法についても考慮しておかなければならない。
JANコードの実例
JANコードを初めて利用する際の流れは、おおよそ下記のようになる。
- GS1 JAPANに申請してGSI事業者コードを取得（3年ごとに更新）
- 社内で商品アイテムコードを設定（2桁なら00～9９、3桁なら000～9９9、5桁なら00000～99999の数字が使える）
- JANコードの最終桁であるチェックデジットを計算（印刷会社でも計算してくれるところがある）
- 印刷会社にバーコードの印刷を依頼
- 印刷校正をバーコード検証サービスでJIS規格に適合しているかを確認
- 取引先にJANコードを通知
- 商品にJANコードを貼る
- 販売、在庫管理などにJANコードを活用
上記の流れと並行して、JANコードを利用するためのハード・ソフトを導入し、社内教育や使用マニュアルの整備を実施することになる。
ちなみに、GSI事業者コードの使用料金は事業者の年商によって設定されている。料金は製造業と非製造業の2種類に分かれている。小売業などの非製造業は6段階あり、年商10億円未満は初期申請料が5,500円、登録管理費（3年間分）が11, 000円である。