全国スーパー、2月の既存店売上高は6.1%増、まん防で内食需要伸びる
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日本チェーンストア協会が発表した全国スーパー(加盟56社)の2月の売上高は、既存店ベースで前年同月比6.1%増となった。まん延防止等重点措置が広域に適用されたことで、内食需要が大きく伸びた。前年実績を上回るのは6カ月連続となった。
商品部門別では、主力の食料品が4.4%のプラスだった。総菜が8.7%増と特に好調だったほか、生鮮3部門も農産品が5.0%増、畜産品が2.4%増、水産品が0.7%増といずれも前年実績をクリアした。加工食品などのその他食品は4.4%増だった。
外出自粛傾向が強まったことで、衣料品は9.1%減と振るわなかった。一方、住関品は3.5%のプラスだった。日用雑貨品が7.1%増と全体を引っ張った。医薬・化粧品(0.9%減)、家具・インテリア(1.3%減)、家電製品(0.1%減)はいずれも前年割れとなった。