コロナウイルス禍の欧州消費行動の激変！ 食品のEC化が進むイタリア、フランスと進まないドイツの理由
新型コロナウイルス感染症が爆発的に拡大した欧州。今回の記事では、感染拡大の最中の欧州市場の全体的な動向、国ごとの違い、日常生活に起こった変化と収束後も継続すると考えられる消費パターンを取り上げる。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）が欧州に影響を与える期間について、欧州内の消費者の意見は二分されている。欧州29カ国を含む世界70以上の国と地域の消費者に対して行われたニールセンの最新調査から、ギリシャ、ロシア、フランス、スペインの消費者は「3カ月以内にもとに戻るだろう」と楽観的に構えているものの、ドイツ、オランダ、イギリス、トルコ、アイルランドの消費者は異なる見方をしている。これらの国では大多数は、「影響が今後12カ月間は続くだろう」と考えており、消費者や小売環境に見られた主な変化のいくつかも同様に継続するだろうとしている。
新型コロナウイルスの感染拡大は強制的に人々の日常生活を変えつつあるが、これら新しい消費行動のうちどれくらいが継続されていくかを想定することはとても大切だ。ポーランド、イタリア、フランス、アイルランドの消費者の多くは、スーパーマーケットに来店する必要性と頻度は少なくてもよいと感じ、オンラインで購入することを検討するようになっている。さらに、感染の拡大により消費者マインドは大きく変化しており、小売企業やメーカーは、価格設定、プロモーション、店舗レイアウトなど全般にわたって優先順位を大幅に変更する必要に直面するだろう。
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