衛生分野のトップ企業・サラヤが推進する新型コロナ感染予防の取り組みとは

1952年、赤痢予防のために日本初の薬用石けん液と容器を開発したサラヤ（大阪府／更家悠介社長）。このたびの新型コロナに対しても、衛生分野のトップ企業として、ハードとソフトの両面から感染予防に取り組んでいる。長年培ってきたノウハウをもとに、感染症の専門家と連携しながら、持続可能な感染対策を提案・サポートしている。

衛生インストラクターが持続可能な感染対策を提案

　世界の「衛生・環境・健康」に貢献することをミッションとするサラヤでは、現在、一般家庭向けの商品を扱う「コンシューマー事業」、医療や介護の現場での感染対策をサポートする「メディカル事業」、食品取扱現場や事業所などの衛生レベルの向上をサポートする「サニテーション事業」の3つの領域で事業を展開している。コロナ禍においては、これら3つの部門がより緊密に連携し合い、感染予防に取り組んでいる。

　なかでも注目すべきは、サニテーション事業部における「衛生インストラクター」の存在だ。同部門にはかねてより「食品衛生サポート部」という名のもと、全国17拠点100名以上の衛生インストラクターが在籍し、顧客に合わせて現場の衛生管理をサポートしてきたが、2020年11月、「感染予防・食品衛生サポート部」に名を改め、食品衛生だけでなく感染対策もトータルにサポートするようになった。

感染対策とは、手指衛生、マスク、換気、環境洗浄の4つが重点項目として挙げられる。同社では、衛生インストラクターが現状診断を行った上で、重点項目の改善案を提案し、現場に適したマニュアル作りとその運用を支援している。

　「感染対策というと、とかくマニュアルを多くつくりがちですが、大切なことは持続可能であること。私たちは、メディカル事業で培った感染対策のノウハウをベースに、日本感染症学会元理事長の舘田一博先生からも教えを請いながら、無理なく継続して取り組める感染対策をお客さまにご提案しています」と話すのは、サニテーション事業本部 本部長の戸室淳治氏。

　例えば、手指衛生についてはその遵守率を調べ、70%以上になる環境づくりを提案する。70%というのは、医療現場でのエビデンスに基づく値だ。手指消毒の遵守率が70%を超えれば、院内感染の発生率を下げることがわかっていることから、施設入口での手指消毒の遵守率向上をめざす。具体的には、アルコールボトルの増設や自動式への変更などだ。ボトルを1台から2台に増設すれば、遵守率は約11%、ポンプ式から自動式へ変更すれば約15%それぞれ向上するという_※１。画一的なマニュアルではなく、現場の状況に合わせた提案は導入しやすく、好評を博している。

※１ サラヤ調べ