2022～23年にかけて、青果部門は異常気象による価格高騰で特需に沸いた。一方24年は平年並みの収穫が予想されるため、反動減を警戒しつつ予算達成をめざさなければいけない。本稿では、こうした状況下における販売計画書の作成方法を解説したうえで、6～8月の商品政策（MD）について論じていく。
市況分析&今夏の方向性
24年夏は苦戦が予想される
まずは青果部門の販売傾向をおさらいしよう。青果部門の一般的な売上高構成比は、野菜と果実で7対3ほどだ。野菜は相場高の場合でも、食卓の必需品であるため消費者の購入数は大きく落ち込まず、売上高が伸びる。果実は消費者に嗜好品ととらえられており、価格が高騰すれば購入数が一気に落ち込むため、販売数が増えず売上高が低下する。
23年夏の青果部門を振り返ると、7月以降の高温、干ばつにより、青果の入荷量は少なく相場高となり、市場における青果物の1キロあたりの単価は前年を超えていた（図表❶）。そのため、果実の売上は不調に終わったものの、野菜の売上が好調で全体を底上げし、好調に終わった。
しかし、今夏は平年並の収穫が予想されており、果実の売上回復は見込めるものの、昨年のように野菜で売上を稼ぐことは難しい。さらに、昨年の売上が好調であった分、今年の夏季は大きな予算がつき、頭を悩ませている担当者も多いだろう。
昨年実績超えのため、綿密な販売計画を
こうした状況下において肝要なのは
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