サミット（東京都／服部哲也社長）は、2017年度から部門を横断して生鮮総菜・半調理品を強化する「大総菜プロジェクト」を開始、異なる部門同士での連携する力の高さを武器に、商品力の向上、独自化を図ってきた。昨今はそんな部門間連携をより深めるとともに、原料開拓などバイヤーの活躍の範囲を広げることで、さらなる進化を図っている。
原料開拓、仕入れから異なる部門同士で連携
サミットでは11年度より、消費者のライフスタイルやニーズの変化に合わせて、お客の「あったらいいね」を具現化する商品政策（MD）「新MD」を推進。「大総菜プロジェクト」はこの一環として、高まる即食・簡便ニーズに対応するべくスタートしたものだ。
昨今のコロナ禍では、サミットも在宅率の高まりや内食需要の拡大によって業績は大きく拡大した。しかし22年3月に全国で行動制限が緩和されて以降、外食が回復基調となり、家庭での喫食率が減少。原材料、資材、エネルギーの価格高騰や円安などの影響も受け、22年度上半期の既存店売上高伸長率は対前年同期比5.0％減と苦戦した。青果部・鮮魚部・精肉部・総菜部・ベーカリー部を担当する執行役員の千葉周郎氏は「売価の見直しが喫緊の課題となり、商品開発がやや滞りがちになった」と振り返る。
こうしたなかサミットは今後、どのように消費者の支持獲得を図るのか。
同社は17年度から「サミットが日本のスーパーマーケットを楽しくする」という事業ビジョンを掲げている。このビジョンを達成するためのMDについて千葉氏は「無意識に“買物スイッチ”が入ってしまうような他店にはない魅力が感じられる商品を提供することが重要」と説明する。そして、昨今の厳しい外部環境のなかで「サミットの強みである『大総菜プロジェクト』での商品化、またそのための原料の仕入れも、より部門横断で進め、商品力、価格競争力をともに高めていく必要がある」と話す。
まず原料の仕入れでは、コロナ禍の約2年は産地訪問が控えられていたが、サミットでは22年春から再開しており、今後はコロナ前以上に積極的に行っていく考えだ。
たとえば「大総菜プロジェクト」では、
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