高いポテンシャルを秘める食品スーパー（SM）の非食品売場だが、日用雑貨品の販売チャネルとしてのSMを見ると、売場スペースが限られることもあって、ドラッグストア（DgS）やホームセンター（HC）と比べると売上ボリュームは小さいのが現状だ。日用品メーカーや卸はSMという業態をどのようにとらえているのだろうか。大手消費財メーカーと大手日用品卸でSMチャネルを担当するセクションの責任者に話を聞いた。
メーカーから見たSM
コロナ禍で顕在化した購買行動の2つの変化
「アリエール」「レノア」「ジレット」「ファブリーズ」「ジョイ」をはじめとして、日用雑貨で数々のトップブランドを展開する、世界最大の一般消費財メーカーのP&G。現状、DgSやHCと比べてSMにおける売上ボリュームは小さいが、そのぶん今後の売上ボリュームやチャネル内シェアに機会があると考え、同社ではSMを重要なチャネルと位置づけている。
「伸長率や売上規模ではDgSが大きいが、SMには来店頻度の高さと合わせ、来店客が圧倒的に多いという魅力がある。SMの来店客数はDgSの約3倍はあるとわれわれは見ており、その差がそのままチャンスになると考えている」
そう話すのは、P&Gの日本法人であるP&Gジャパン（東京都／スタニスラブ・ベセラ社長）営業統括本部シニアディレクターの山田智也氏だ。SMとGMS、コンビニエンスストアとフードメーンのチャネルのリーダーを務める山田氏。同氏によれば、P&Gが参入している日用雑貨の販売はコロナ禍の前後に関係なく好調に推移しているが、足元では消費者の購買行動に大きな変化が生まれているという。
その1つが、
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