イオン（千葉県／吉田昭夫社長）グループのプライベートブランド（PB）「トップバリュ」に強い追い風が吹いている。巨大流通グループとしてのスケールメリットなどを生かし、消費者の生活防衛意識の高まりに応えてきたトップバリュ。2023年3月のリブランディング以降は、低価格路線は維持しつつも、これまで市場になかった付加価値型商品を投入し、さらなる支持拡大につなげようとしている。
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新体制のもとリブランディングを実施
2024年にPB第1号の発売開始から50周年を迎えるトップバリュ。24年2月期通期のPB売上高は初の1兆円に到達する見通しで、25年2月期も対前期比10％増の1兆1000億円と大幅伸長を見込む。
巨大流通グループのPBとあってアイテム数は膨大だ。24年3月時点のアイテム数は、時期によって変動する生鮮を除いた食品とH&BC（ヘルス&ビューティーケア）で約5000。衣料と住居余暇を含めると数万にのぼる。後述するリブランディング以降は、単品ではなくシリーズでの商品開発を推進しているため、アイテム数は増加傾向にあるという。
トップバリュの企画・開発を手がけるイオントップバリュ（千葉県／土谷美津子社長）の取締役ブランド&コミュニケーション本部長の森真紀氏は、足元の状況について「（値上げラッシュのあった）直近約1年間で商品を手に取ってもらう機会が増え、価格に対して安心感を持っていただいている。『試しに買ってみたら、想像していたよりもおいしかった』という声を多くのお客さまから寄せられている」と話す。
トップバリュの開発体制はここ数年で大きく変化している。22年3月1日に、
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