リクルートの飲食に関する調査・研究機関である『ホットペッパーグルメ外食総研』では、毎月、首都圏・東海圏・関西圏の約1万人を対象に、夕方以降の外食・中食の実施状況についての調査を行っている。2023年度（2023年4月～2024年3月）の概況がまとまったため紹介する。
外食回数の増加に伴い、中食の機会が減少
23年5月に新型コロナウイルスが感染症法上の5類に移行した。2023年度の外食市場規模は対前年度比12.8％増と3年連続で回復し、逆に中食市場は同2.4%減と2年連続で市場規模が縮小した。
3圏域（首都圏・東海圏・関西圏）合計の中食市場規模は1兆4087億円と推計された。その内訳としては、延べ回数（推計15億4227万回）が同4.2％減、単価が同1.9％増の平均913円であった。外食の延べ回数が同7.3％増と増加したことが、中食の実施回数に影響したと考えるのが自然だ。
延べ回数は、さらに1カ月あたりの実施率と実施者の平均頻度に分解されるが、中食の実施率は65.3％（前年度66.9％）、実施頻度は4.97回/月（同5.03回/月）となっており、実施率と頻度ともに2年連続の減少となっている。
購入シェアが最も高いのは50代男性
性別・年代別では、最も中食の購入シェアが高いのは、基準人口が多いこともあって50代男性である。回数ベースで13.8％、単価を掛け合わせた市場規模シェアでは、13.6％となっている。前年度比については、増加率が高かったのは、回数ベースでは50代男性（同0.1％増）、50代女性（同0.0％）と、団塊ジュニア世代が流入して推計人口が増加した50代で、逆に減少率が高かったのは30代女性（同7.4％減）、40代女性（同7.0％減）となっている。
市場規模ベースでも、最も増加率が高かったのは50代男性（同4.1％増）、最も減少率が高かったのが20代女性（同9.9％減）であった。
中食の購入場所
「スーパーマーケット」が2年連続で増加
また、24年5月に追加調査を行った同年4月の中食の購入チャネル別のシェアは次のとおりだ（図表1）。
- 1位「スーパーマーケット」（月間利用率64.2％、対前年同月62.0％）
- 2位「外食店のテイクアウト」（同26.0％、同26.5％）
- 3位「コンビニエンスストア」（同24.0％、同23.7％）
- 4位「百貨店（デパ地下など）」（同16.4％、同19.0％）
- 5位「持ち帰り専門店（弁当など）」（同16.1％、同16.5％）
- 6位「外食店の出前・デリバリー」（同7.2％、同6.7％）
「スーパーマーケット」の利用率は2年連続で増加した。前年度に比べると、「外食店のテイクアウト」「持ち帰り専門店（弁当など）」は微減、「百貨店（デパ地下など）」はやや減少幅が大きくなっている。一方で、前述の「スーパーマーケット」以外に「コンビニエンスストア」「外食店の出前・デリバリー」はやや利用者が増加した。
「外食店のテイクアウト」では、30代女性において、対前年比で5％以上の利用の増加が見られ、「百貨店（デパ地下など）」では、20～30代女性において、対前年比で5％以上の利用の減少となっている。
「弁当」の購入率が3年連続で上昇
中食の購入品目の上位5つは次のとおりだ（図表2）。
- 1位「総菜・おかず・揚げ物類」（月間購入率51.3％、前年同月51.6％）
- 2位「弁当」（同42.0％、同41.0％）
- 3位「寿司・和食」（同35.7％、同36.2％）
- 4位「パン・サンドイッチ・ハンバーガー、おにぎり類」（同28.1％、同27.3％）
- 5位「カレー・丼もの」（同17.7％、同16.8％）
上位5品目の順位は前年と変わらないが、「総菜・おかず・揚げ物類」の利用者は減少に転じた。「弁当」は購入率が3年連続して上昇し、逆に「寿司・和食」は3年連続して下がっている。
なお、中食の購入理由を聞くと、以下の3つが挙げられる。
- 1位「簡単に済ませたい」（59.0％、前年同月58.8％）・
- 2位「料理するのが面倒なときがある」（39.9％、同41.2％）
- 3位「料理をする時間がない」（31.8％、同31.5％）
トップ3の理由には変化はなかったが、1、2位は数値が減少した。また、「人が集まる空間を避けられる」（4.1％、同6.1％）もコロナ禍が明けたことにより減少した。
【調査概要】
インターネット調査、調査期間：2023年4月～2024年3月（毎月）、有効回答数：毎月約1万人（首都圏、関西圏、東海圏の合計）、令和3年人口推計に基づいて性別・年代・地域の250区分でウエィトバックを実施
