D2C事業拡大を支えるDX戦略の3つの柱
1964年にアメリカ・オレゴン州にて設立されたナイキ（Nike）は、世界最大のスポーツアパレル・シューズメーカーである。業績面ではコロナの影響を大きく受けた2020年5月期を除き、売上高は過去10年間増え続けており、13年5月期の253億ドルから22年5期には467億ドルにまで拡大。年平均成長率は約7％増に上る。
順調に事業を拡大するのと同時に、ナイキはビジネスモデルの大幅な転換に取り組んでいる。卸売事業を中心とした従前のビジネスモデルから、近年はD2C（ダイレクト・トゥ・コンシューマー）事業へ軸足を移しつつあり、次なる収益の柱とすることをもくろんでいる。
ナイキのD2C事業は売上全体を遥かに上回る速度で成長しており、13年5月期の43億ドルから22年5月期には197億ドルに拡大。10年間で5倍弱、年平均成長率は18％増という目覚ましい成長を遂げている。売上全体に占めるD2C事業の売上比率も同期間で約17％から約42％へと大幅に上昇しており、ナイキは名実ともにD2C企業となりつつある（図表）。
D2C事業の拡大を支えるのが、
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