愛知県の人口は約745万人と全国4位で、名古屋市を中心とする中京圏は、首都圏・近畿圏に次ぐ第3のマーケットとなっている。
近年は、成長の突破口を求める県外の食品スーパー（SM）が相次いで参入し、地場勢と真正面から競り合う構図が鮮明になっている。名古屋市周辺はSM各社がどのようなアプローチで独自性を磨き、差別化を図っているのかを見ることができる注目の視察エリアである。
人口純増エリアで、SM各社の出店競争が加速
愛知県の県庁所在地名古屋市は、新幹線・JR・私鉄・地下鉄各線が乗り入れ、東名・名神・伊勢湾岸道などの高速道路も張り巡らされている、中部圏を代表する交通の要衝である。
2025年3月時点の県全体の人口は全国4位の745万3559人。中核都市である名古屋市の人口は233万7864人、世帯数は119万3148世帯で（25年9月時点）、人口・世帯ともに緩やかに純増している。
また、名古屋市の周辺地域には自動車産業を中心とした製造業が集積しており、所得の安定した中間層が多く消費ポテンシャルは高い。そのため、成長の場を求める県外SM企業が続々と名古屋市周辺への出店を進め、競争が激化中だ。
多様な競争戦略が視察できるエリア
とくに注目すべきは、バローホールディングス（岐阜県／小池孝幸社長：以下、バローHD）傘下のバロー（同／森克幸社長）だ。同社は20年以降、愛知県への出店を加速しており、25年時点で県内に約60店舗を展開。名古屋市近郊を中心に密な店舗網を構築している。同じくバローHD傘下のタチヤ（愛知県／武田大輔社長）も、生鮮の鮮度訴求と対面販売で高い集客力を誇る。
一方で近年は県外勢の出店攻勢も強まっている。北陸エリアを地盤とするアルビス（富山県／池田和男社長）と大阪屋ショップ（同／尾﨑弘明社長）はそれぞれ21年以降、愛知県内へ出店を開始した。10月時点でアルビスは2店舗、大阪屋ショップは1店舗を県内に展開している。人口減少が進む北陸から、肥沃なマーケットが広がる名古屋市へ“飛び地出店”することで、新たな成長機会を得ようという動きだ。
首都圏から出店攻勢をかけるのが、
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この記事をさらに読むと、愛知県の激戦区で、バロー、アルビス、大阪屋ショップ、タチヤ、ロピア、カネスエの6店舗が、どのように独自戦略を打ち出し、来店を誘う高付加価値化や地域密着、価格競争力強化を図っているかについて理解することができます。
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