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構成比10%到達の角上魚類総菜 ボリューム、コスパを両立させる商品政策

関東・信越エリアに鮮魚専門店「角上魚類」を展開する角上魚類ホールディングス(新潟県/柳下浩伸社長:以下、角上魚類HD)。近年は即食需要に応えて魚総菜の販売に注力しており、他店にはないボリュームやインパクトと、手に取りやすいコストパフォーマンスの高さを両立した商品づくりで支持を集めている。鮮魚専門店ならではの魚総菜の開発手法とは──。

魚総菜を強化し、魚のおいしさを広く伝える

 角上魚類HDは1974年に新潟県三島郡寺泊町(現 長岡市)で創業した鮮魚直販店から出発し、現在は関東・信越エリアの1都6県で鮮魚専門店「角上魚類」23店舗を展開する(24年2月時点)。

 同店の目玉は何といっても、日本海側で水揚げされた鮮魚を中心とする豊富な魚介類の数々だ。産地直送の新鮮な丸魚は来店者とコミュニケーションをとりながら対面で販売し、顧客の要望に合わせて加工サービスも提供。食品スーパーの鮮魚売場とは一線を画した専門性の高い品揃えとサービスを目当てに、各店には日々多くのお客が訪れる。

角上魚類では、一部の総菜は対面で販売。タコ唐揚げ、カキフライなどの定番商品のほか、いわし竜田揚げなど季節限定品も並べる

 近年は手間のかかる魚の調理を避ける消費者も少なくない。「魚離れ」が進む中、角上魚類HDでは、魚のおいしさを消費者に幅広く伝えるべく、手軽に食べられる即食商品の販売にも注力し、新たな付加価値の提供をめざす。

 カテゴリーは刺身、寿司からはじまり、20年ほど前から総菜にも拡大。全23店舗のうち20店舗で魚総菜を製造販売している(24年2月時点)。

 総菜部門は、さまざまな魚種を素材に使った揚げ物や焼き物、煮物といったメニューのほか、近年は丼や弁当といった米飯も強化している。

 コロナ禍では、米飯の需要がとくに拡大したという。家庭で簡単に食べられる丼や弁当がメディアでも頻繁に取り上げられたことから話題を集め、買い求めるお客が増加。それにより総菜の売上高構成比は2022年度で約9%と、10年前の12年度と比較して4.6ポイント伸びており、ほぼ倍増となった。また、23年度の総菜部門の売上高はコロナ禍のピーク時に比べると伸びが緩やかになっているものの、対前期比8%増で着地する見込みで成長基調が続いている。

具材のボリュームとインパクトで差別化図る

 角上魚類HDが総菜の商品開発において心がけているのが、

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