特定の食べ物を食べることによりアレルギー反応を引き起こす「食物アレルギー」。小児から成人まで幅広い世代にみられる疾患で、その患者数は年々増える傾向にある。アレルギー対応食品に対するニーズや関心の高まりに伴い、メーカー各社の取り組みも広がっており、今後はさらなる市場の拡大が見込まれる。
患者数は年々増える傾向
近年は木の実類による症例が増加
日本の食物アレルギーの患者数は年々増加傾向にあり、その割合は全人口の１〜２％程度、乳児では約10％といわれている。食生活の変化によりアレルギーを起こしやすい食物を食べる機会が増えているほか、食物アレルギーに対する関心の高まりや診療レベルの向上も増加している原因のひとつと考えられている。
そもそも食物アレルギーとは、特定の食物を摂取することにより免疫システムが過剰な反応を引き起こすことをいう。最も多い症状が、じんましん、かゆみといった皮膚症状で、80〜90％の人が発症している。そのほか、咳、粘膜の腫れ、腹痛、嘔吐など、人によって症状は多岐にわたり、ときにはアナフィラキシーという重い症状があらわれることもある。とくに、血圧低下や意識障害など命に関わる危険性を伴うショック症状をアナフィラキシーショックと呼び、消費者庁の調査によると、食物アレルギー患者のうち約10人に１人がショック症状を起こしている。
原因となる食べ物は、年齢とともに変化がみられる【図表①】。０歳では鶏卵が最も多く、鶏卵、牛乳、小麦の３品で96.2％を占めている。１・２歳では、新たに木の実類（くるみ、カシューナッツ、アーモンドなど）、魚卵（いくらなど）、落花生が加わり、3~6歳では木の実類の割合が最も多い。７歳以降は甲殻類が加わり、７〜17歳の原因食物のトップとなっている。小麦は０歳では３位と多く、１歳以降で減少するものの、７〜17歳になると再び増加し、18歳以上では最も割合が多くなっている。
現在、食物アレルギーに対する有効な治療方法はなく、原因となる食物を除去することが予防や治療を行ううえでの原則となる。そのため、厚生労働省では2001年から、アレルギー疾患をもつ人に適切な情報を伝えられるよう、発症件数が多いものや発症したときの症状が重いものについて、食品に使用した場合の表示を食品衛生法上義務づけた【図表②】。
食物アレルギー患者にとって食品表示はきわめて重要な役割を果たしているが、特定原材料等の表記には限界がある。そこで、表記方法や言葉は違っても、特定原材料等と同じものであることが理解できる表記や一般的な表記法が代替表記として認められている【図表④】。
消費者ニーズの高まりを受けて、アレルギー対応食品も拡大
食物アレルギーをもつ人の増加を受け、近年はアレルギーに配慮した食品を販売するメーカーも増えている。
日本ハムでは、特定原材料７品目を使わない食物アレルギー対応食品「みんなの食卓」シリーズを展開。今年３月には、パスタソースと米粉麺がセットになった「みんなの食卓 ナポリタン」と「同 クリームパスタ」の２品を発売した。
また、同社を含む食物アレルギー対応商品を持つ食品メーカー５社（オタフクソース、ケンミン食品、永谷園、日本ハム、ハウス食品）は、食物アレルギー対応商品の普及やレシピ開発、情報発信、啓発を行う活動に協同で取り組んでいる。
昨年は、５月に小学生向けの食物アレルギーに関する副読本を発行して小学校に無料配布するほか、オンライン出前授業を実施して好評を得た。２年目となる今年は、発行部数を増やし、７月から無料配布案内を全国47都道府県へ拡大。全国の学校でオンライン出前授業を予定している。
食物アレルギーに対する関心が高まり理解が進むことにより、今後はさらに対応商品の拡大が期待される。店頭でも商品を定番化し、コーナー化など売場づくりを工夫することで、同時購入を促進するとともにリピーター獲得につなげることができそうだ。