株価に発行済み株式数をかけあわせて算出する株式時価総額は、企業価値を評価する指標として広く使われている。ROA（総資産経常利益率）は、「企業に投下された総資産を使ってどれだけ効率よく収益（経常利益）を得ているか」を示す指標で、企業の収益性を評価する際に重視される。
経営環境が激変する中、これら2つの指標はどう変化したのか。ランキング形式で見ていく。
小売業の時価総額ランキングの上位5社の顔ぶれは、昨年と同じだった。トップを走る衣料品専門チェーン最大手ファーストリテイリング（山口県）の時価総額は15兆円を超え、2位以下を大きく引き離している。2025年8月期業績も好調に推移しており、通期でも増収増益となる見込みだ。
2位のセブン&アイ・ホールディングス（東京都：以下、セブン&アイ）の時価総額は3位のイオン（千葉県）の約1.5倍で、その差は昨年よりも縮まった。昨年からの上昇率はイオンが28.0％だった一方、セブン&アイは7.6％にとどまっている。
4位のパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス（東京都：以下、PPIH）の時価総額は昨年から16.4％上昇し、3兆円に迫る勢いを見せている。一方で、5位のニトリホールディングス（北海道）の時価総額は17.6％下落した。また、良品計画（東京都）は時価総額が前年から125.1％上昇し、昨年12位から6位に一挙浮上している。
業態別で見ると、上位20社のうち6社をドラッグストア（DgS）が占めている。マツキヨココカラ&カンパニー（東京都：9位）、コスモス薬品（福岡県：12位）スギホールディングス（愛知県：15位）、ツルハホールディングス（北海道：16位）、ウエルシアホールディングス（東京都：17位）、サンドラッグ（東京都：19位）はいずれも時価総額が2ケタ上昇した。
一方、昨年躍進した百貨店は、
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