前年度のホームセンター（HC）上場企業の決算は、大半が減収・営業減益となったが、25年2月期決算では、大手4社が揃って増収・営業増益を達成した。
厳しい経営環境のなかで、これまで各社が積み重ねてきた施策が着実に成果を上げ、コロナ特需の反動減による停滞から脱却しつつある。
24 年度はインフレや円安による原価高騰に加え、物流費の高騰など、経営環境は依然厳しかった。しかし、20年のコロナ特需以降続いた反動減は一服し、HC業界に明るい兆しが見え始めている。
日本DIY・ホームセンター協会によると、24年度末の市場規模は4兆180億円で、3兆円台となった前年度から一転して再び4兆円台に乗った。
25年に迎えた本決算では、ナフコ（福岡県）が市場競争の激化や節約志向の高まりにより、客数が落ち込み、減収・営業減益となった一方で、DCMホールディングス（東京都：以下、DCMHD）、コーナン商事（大阪府）、コメリ（新潟県）、アークランズ（新潟県）の上位4社のほか、綿半ホールディングス（長野県）が増収・営業増益を達成した。
プロ市場の開拓、PB商品の開発など、これまで各社が取り組んできた施策が実を結んだといえる。そのほか、アレンザホールディングス（福島県）やジョイフル本田（茨城県）をはじめとする4社は、増収・営業減益であった。
プロ事業やPBの強化各社独自の施策が加速
HC各社の25年2・3月期の業績を見ていこう。
上場HC最大手のDCMHDの25年2月期業績（連結）は、営業収益5446億円（対前期比11.5％増）、営業利益332億円（同15.8％増）で2ケタ増収・営業増益だった。営業収益、営業利益はいずれも過去最高を更新した。
大幅増収の要因は、ケーヨー（千葉県）の吸収合併だ。DCMHDは23年11月にケーヨーを完全子会社化、24年9月に吸収合併しており、24年2月期の第4四半期から連結に加えている。
そのほか好調なのが、プロユースに特化した専門店「ホダカ」だ。
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