日本フードサービス協会が発表した3月の外食売上高（全店ベース）は、前年同月比2.9％減で13カ月連続のマイナスとなった。1月の21.0％減、2月の22.3％減と比べると減少幅は縮まったものの、コロナ禍の影響がなかった前々年（19年）3月と比較すると19.6％減となっており、依然として厳しい状況が続く。
業態別では、自治体から酒類提供時間短縮を要請されている「パブ・居酒屋」の打撃が大きく、売上高は前年同月比39.7％減、前々年比で67.9％減となっている。「ファミリーレストラン」は9.7％減（前々年比29.6％減）、「喫茶」は6.6％減（同29.1％減）だった。
一方、「ファーストフード」は3.9％増（同3.5％減）で4カ月ぶりのプラスとなった。ハンバーガー店など「洋風」が9.1％増（同7.9％増）となり、全体を引っ張った。牛丼店などの「和風」やラーメン店などの「麺類」はマイナスだった。
「ディナーレストラン」も営業時間短縮が緩和されたことで客足が戻り、前年同月比では1.1％のプラスとなったが、前々年比では38.2％減と大きく落ち込んでいる。