街に活気が戻り、インバウンド（訪日外国人客）も再び増加しているなか、各企業は「リアル店舗」での新たな購入体験を重視した専門店・新業態を続々オープンしている。本稿では、ストア・オブ・ザ・イヤー「専門店・新業態部門」の上位5店舗を発表。「豊富な品揃え」と「快適な買物体験」を両立させた店がランクインしている。
生まれ変わった「IKEA」の都心型店舗が1位を受賞!
専門店・新業態部門で第1位に輝いたのは、イケア・ジャパン（千葉県／ペトラ・ファーレ社長）が2024年8月、東京・渋谷にリニューアルオープンした「IKEA渋谷」（東京都渋谷区）だ。
イケア・ジャパンはスウェーデン発祥のホームファニッシングカンパニー、イケア（IKEA）の日本法人にあたり、25年2月現在、国内で13店舗を展開。手頃な価格の北欧テイストの家具や生活雑貨が人気を博している。
渋谷店は地上7階建て、計4800㎡の売場面積を有する都心型店舗として20年11月に開店した。今回のリニューアルのねらいは、約2700SKUに絞りつつ、デジタルの活用やECへの誘導により、約9500SKUを取り扱う郊外の大型店舗に匹敵する買物体験を提供することだ。
同店の1階には「インテリアスタイルラボ」と名付けた大型LEDスクリーンを導入。多様なコンセプトの部屋に家具や雑貨を配置したルームセットを常時50通り映し出し、画面の2次元コードをスキャンすることでECサイトに移動して商品が購入できる。
また、出入口付近に部屋の一角を再現したディスプレーコーナー「ビニェット」を7種類設置。省スペースながら部屋のイメージが膨らむ仕掛けだ。
店舗のレイアウトはワンウェイコントールを採用。商品の見落としを防ぎ、効率的な買物体験を重視した。ペトラ・ファーレ社長は「買物の楽しさをより感じてもらいたい」と話す。都心部立地という利便性と買物体験の充実を両立した施策に支持が集まった。
ローカライズを志向した「ビオラル」が2位に
第2位はライフコーポレーション（大阪府／岩崎高治社長）が24年3月にオープンした「ビオラル国立駅前店」（東京都国立市）。「ビオラル（BIO-RAL）」は同社が手掛ける自然派プライベートブランド（PB）およびそれを中心に扱うナチュラルスーパーマーケットの屋号で、健康や安全に配慮した食品を中心に取り扱う。
同店では、ビオラルの商品のほか、地元野菜など地域商品も販売。また、総菜は食品添加物に配慮したメニューを豊富に扱い、量り売りにも対応する。投票では、地元農家や小売店と連携したローカライズの取り組みが評価された。
第3位は
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