主要食品スーパー（SM）の2023年3月期決算が出揃った。世界情勢の混乱を背景とした食品の値上げラッシュ、未曾有の電気代高騰とコスト上昇圧力にさらされたなか、各社の業績は明暗が分かれた。本稿では、バローホールディングス（岐阜県／小池孝幸社長代行：以下、バローHD）、ヤオコー（埼玉県／川野澄人社長）、サミット（東京都／服部哲也社長）の主要SM3社の本決算をレポートする。
バローHD
28期連続増収も減益、DS展開に手応えあり
バローHDの23年3月期連結業績は、営業収益が対前期比3.7％増の7599億円、営業利益が同5.4％減の200億円、経常利益が同4.5％減の230億円、当期純利益が同15.7％減の76億円と増収減益だった。営業収益は当初計画を上回り、28期連続の増収を果たしたものの、水道光熱費をはじめとした販管費上昇が利益を押し下げた。
主要セグメントの業績を見ていくと、中核の食品スーパー（SM）事業の営業収益は同4.0％増の4218億円、セグメント利益は同10.3％減の133億円と増収減益。新規出店と21年10月に買収した八百鮮（大阪府／市原敬久社長）が加算された影響で増収となったものの、電気代上昇に加え、巣ごもり需要の反動減により既存店売上高も前期並みにとどまり、減益となった。
ドラッグストア（DgS）事業の営業収益は同5.6％増の1609億円、セグメント利益が同46.3％
・・・この記事は有料会員向けです。続きをご覧の方はこちらのリンクからログインの上閲覧ください。