１０月のビール減税を控え、大手４社が新商品を続々と投入している。国内市場の縮小傾向が続く中、各社はコロナ禍の影響緩和に減税が重なる今年を「ビールにとって数年に一度の重要な年」（大手担当者）と位置付ける。シェア争いが過熱しそうだ。
ビールの税額は１０月から３５０ミリリットル当たり６円６５銭下がる。減税による秋の値下がりを見据え、各社は店頭価格が主力商品（３５０ミリ缶２３１円前後）より高めでも、ぜいたく感を味わえるビールを今から積極投入している。
２０２２年の販売数量でキリンビールを抜き首位に立ったとみられるアサヒビールは５日、ふたを開けると泡立つ特殊な缶を使用した「アサヒ食彩」を１１日から売り出すと発表した。価格は３４０ミリ缶で２８４円前後と強気の設定だが、「嗜好（しこう）品でぜいたくをする意識は続く」（担当者）とにらむ。サッポロビールは、札幌市内のビアホールでしか飲めない「サッポロファイブスター」を缶商品にして同日から数量限定発売する。
キリンは６月から「スプリングバレー サマークラフトエール〈香〉」（３５０ミリ缶２７３円前後）を夏限定で発売。「減税に向け『スプリングバレー』の存在感を高める」（広報）と意気込む。 一方、サントリーは４月に投入した「サントリー生ビール」の販売が好調だ。３５０ミリ缶で２１８円前後の手頃さを売りに、今年の販売計画を３００万ケース（１ケース１２．６６リットル換算）から４００万ケースに上方修正。８月の音楽フェスでも販売し、コロナ禍からの人流回復を追い風にシェア拡大を狙う。
ビール類の国内市場は、２２年に業務用販売の増加で１８年ぶりに前年を上回ったが、コロナ禍前の１９年との比較では１割減の規模にとどまっている。