中四国を地盤とするフジ（広島県／山口普社長）は、「3つのお得」「3つの価値」を掲げた商品政策（MD）を推進している。
地域密着型商品の開発をすすめながら、インターネットやSNSを使って商品の価値も訴求する。商品名の選定過程で消費者を巻き込むなど、独自のアプローチも行い、競合他社との差別化を図る考えだ。
“新生フジ”のもと開発方針を刷新
フジは2024年3月、持ち株会社の旧フジが、傘下のフジ・リテイリング、マックスバリュ西日本を吸収合併するかたちで経営統合し、新たに設立された。新体制に変わり、本社も愛媛県から広島県に移転している。
地盤とする中四国エリアの市場環境は、近年食品の品揃えを強化しているドラッグストアや価格訴求型のディスカウントストアの増加により、競争が激化している状況だ。
そこで“新生フジ”として、開発方針に新たに掲げたのが「3つのお得」「3つの価値」の提供である。
「3つのお得」は、セールやポイントの付与でお得感を演出する施策だ。食料品や日用品の一部商品を、毎月値下げする「全力プライス」、価格を訴求した食料品や日用品を提供する「毎日が安い!お値打ち価格」、対象の商品を購入した会員に追加ポイントを付与する「55プラスポイント」がある。
「3つの価値」では、フジ独自の商品と企画で差別化を図る。イオングループのプライベートブランド（PB）「トップバリュ」、バイヤーこだわりの開発商品、地場商品を提案する「バイヤー三ツ星」、「健活」「美活」など5つのテーマに応じた機能性商品を取り上げる「○活シリーズ」を展開する。
この全体方針のもと、フジの加工食品部門は「低価格」「価値」をMDの両輪に据えて取り組んでいる。加工食品は競合他社とも比較されやすく、執行役員加工食品統括本部本部長の藤原廣太郎氏は、「安さだけで対応するのは難しく、価値も提案し集客につなげたい」と話す。
24年度上期を振り返ると、とくに「3つのお得」では大きな集客効果がみられたという。たとえば「全力プライス」対象の加工食品の売上高は対前年同期比70％増、洋日配は同85％増、冷凍食品は同120％増と大きく伸長した。
「3つの価値」でも、
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