ドラッグストア（DgS）が生鮮を含む食品強化に動き、食品スーパー（SM）をはじめ食品を主軸とする小売業の売上を侵食している。対してSMもDgSに反撃することはできないのか。こうしたなかイトーヨーカ堂（東京都／山本哲也社長）がフード&ドラッグ戦略を掲げて、DgS商材の販売を強化。地域における需要奪取に成功している。その取り組みをレポートする。
約8倍の来店客数と広い売場を生かす
イトーヨーカ堂は、親会社のセブン&アイ・ホールディングス（東京都：以下、セブン&アイ）のめざすグループ像「食を中心とした世界トップクラスのグローバルリテールグループ」の実現に向けて、グループ戦略の核となる食の領域にフォーカスした抜本的な変革を進めている。
一方で、2年半ほど前から非食品の領域である医薬品や化粧品、日用品などのDgS商材に事業機会を見出し、フード&ドラッグ戦略を推進している。
イトーヨーカ堂執行役員専門店事業部長の梅津尚宏氏は「近年DgS業態が好調に市場シェアを伸ばすなか、われわれにも勝ち筋があるのではないかと考えていた」と振り返る。
食品を軸とする総合スーパー（GMS）業態の「イトーヨーカドー」はDgSに比べて来店頻度が高く、1日あたりの来店者数はDgSの約8倍にのぼるという。駅前立地に多く出店し、DgSに比べて売場面積が大きいのも強みだ。また、約50年前から医薬品販売業として医薬品を取り扱うほか、長年にわたって化粧品や日用品も売場で販売しており、DgSに対抗する品揃えや売場づくりを行える素地はある。
しかし、1店舗あたりのDgS商材の売上高は、
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