食品スーパー（SM）の2025年3月期決算が出揃った。コスト上昇の逆風下でもバローホールディングス（岐阜県／小池孝幸社長：以下、バローHD）、ヤオコー（埼玉県／川野澄人社長）、サミット（東京都／服部哲也社長）の主要3社は、軒並み増収・増益で着地している。
各社の業績と最新の成長戦略をレポートする。
バローHD
30期連続の増収!D・Sの定着進む
バローHDの25年3月期の連結業績は、営業収益が8544億円（対前期比5.8％増）、営業利益が231億円（同1.5％増）、経常利益が261億円（同2.2％増）、親会社株主に帰属する当期純利益が136億円（同14.3％増）と増収増益だった。
営業収益は30期連続の増収、当期純利益は過去最高を更新。売上総利益率の改善と減損損失の縮小が利益を押し上げ、人件費や光熱費の上昇分を吸収し、増益につながった。
主力のSM事業の営業収益は同6.4％増の4833億円、セグメント利益は同4.6％増の194億円と、グループ全体の業績をけん引した。既存店売上高は4.1％増となった。
目的買いを促す生鮮特化型フォーマット「デスティネーション・ストア（D・S）」の導入が進み、生鮮食品の鮮度訴求や即食提案といった店内施策が客数・客単価の双方を押し上げ、売上拡大に寄与したかたちだ。
一方、ドラッグストア（DgS）事業の営業収益は同3.8％増の1773億円、セグメント利益は同26.2％減の40億円。生鮮導入など成長投資が先行し、減益となった。
ホームセンター（HC）事業も営業収益が同2.8％増の1274億円、セグメント利益は同7.3％減の35億円と増収減益。高粗利商材の不振と改装費などの増加が利益を押し下げた。
地域別では、関西圏の売上高が470億円と対前期比約41％の大幅増となった。これを受けて、これまで500億円としていた関西での売上目標を1000億円へと引き上げる。一方、
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