米スーパーマーケットの業界団体であるFMI（食品マーケティング協会）がまとめた『Food Retailing Industry Speaks』（2009年版）によると、米スーパーの2008年の業界売上高は前年比5.2％増、既存店ベースでも4.5％増と堅調な伸びを示した。ただし、家庭内で消費される食品のインフレ（物価上昇）率は5.7％となっており、インフレ調整後の売り上げ成長率は0.5％減、既存店ベースでは1.2％減となる。
厳しい経済情勢のなかでも生活必需品主体のスーパーでは、衣料品や耐久消費財に比べて需要の落ち込みは小さく、また、スーパー業界が売価引き下げなどによって需要を喚起したことも奏効した。
売価を引き下げつつ粗利益率を確保するためにプライベート・ブランド（PB）商品の取り扱いを増やすスーパーが増えており、品目数ベースでPBは取り扱い商品全体の9.7％（08年は8.1％）を占めるまでになっている。売上高ベースでは全体の15.5％（08年は14.0％）を占めており、PB売上高は前年比10.8％増とナショナル・ブランド商品の2.5倍のペースで伸びている。
なお、『Food Retailing Industry Speaks』はFMIのサイト（http://www.fmi.org/forms/store/CommercePlusFormPublic/search?action=Feature）で購入することができる。