コロナ特需」の終焉により、前年割れを記録する部門が多いなか、総菜部門とならび、健闘している青果部門。2023年は原価高騰や円安、エネルギーコスト上昇の影響で相場高が予想されるが、確かな販売計画と、商品理解度を高めることで、売上を伸ばすことができる。本稿は23年春の青果部門の商品政策（MD）において、注意すべきポイントを解説する。
相場動向を常に把握し、綿密な販売計画策定を
アフターコロナに向けて社会が動き出しつつあるなか、内食需要を司る食品スーパー（SM）各社もコロナ禍の“バブル景気”が落ち着き、コロナ前の環境に戻りつつある。そして不安材料としては、ウクライナ戦争や急激な円安が進んだことで輸入食品・資材関係等の値上げが顕著になったほか、増税を含む税制改正の動きもあり、今後の国内消費・経済の見通しは暗い。
22年のSM各社の売上に目を向けると、前年割れを記録した企業が多い。部門別に見るとコロナ禍で好調だった精肉、加工食品、鮮魚が特需の反動減により前年から大きく減少している一方で、総菜、青果は前年実績をかろうじて超えた。足元では堅調に推移している青果部門はどのような施策を打ち出すべきか、考えてみたい。
まずは参考までに、22年春（2～5月）の卸売市場販売金額を振り返っておこう（図表❶）。4カ月間の卸売市場販売金額は野菜・果実を合わせるといずれの月も前年を上回っており、SMの青果部門の販売数値もこれに近い動きを見せた。
あらためての確認ではあるが、青果部門の販売数値は
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