セブン&アイ・ホールディングス（東京都／井阪隆一社長：以下、セブン&アイ）は2022年9月、価格訴求型プライベートブランド（PB）「セブン・ザ・プライス」を発表した。これはもともとイトーヨーカ堂（同／山本哲也社長）で取り扱っていた「ザ・プライス」をグループPBとして昇華したものだ。本稿では、同PBの戦略を解説する。
買い上げ点数アップや客層拡大を図る
「セブン・ザ・プライス」の前身であるイトーヨーカ堂のPB「ザ・プライス」が発売開始されたのは21年7月のこと。構造改革中のイトーヨーカ堂が「お客さまからどう見られているか」を調査したところ、挙がった課題が価格訴求力だった。セブン&アイセブンプレミアム開発戦略部シニアオフィサーの福田健二氏は、「『いいものはあるけど高い』というイメージを持たれており、お客さまはお買い得感を求めていることがわかった」と話す。単品で安い商品はあるものの、全体的な価格訴求ができていなかったとのことだ。
以前からセブン&アイグループのPBには、「セブンプレミアム」のほか、より高質な「セブンプレミアムゴールド」があるが、これらPBとナショナルブランド（NB）だけでは「松竹梅の“梅”が欠けていた」（福田氏）という。そこであらためて上質な価格訴求型のPBを開発し、ブランドの認知度を高めることで「お求めやすい価格」をアピールしていく戦略を打ち出した。
「ザ・プライス」では、加工食品や日配品を中心に、フライパンやスリッパなどの住居関連品も含め、データ分析に基づいて買い上げ頻度が高い商品や価格によって売上が左右されやすい素材系のカテゴリーを中心に開発。店舗での全体の買い上げ点数やバスケット単価の向上をめざしながら、客層として取り込めていなかった30～40代のファミリー層の支持を獲得することを目標とした。
累計売上は39億円を突破
発売後、イトーヨーカ堂での「ザ・プライス」の売上は好調に推移した。データ分析を行うと、「ザ・プライス」購入者と未購入者を比較した際に、購入者のほうが買い上げ点数は2割、バスケット単価は
・・・この記事は有料会員向けです。続きをご覧の方はこちらのリンクからログインの上閲覧ください。