ダイヤモンド・チェーンストア誌は2020年12月、食品小売業のバイヤーを対象にアンケートを実施した。例年同様、①20年の動向、②競合対応や日常業務、③今後の消費動向について尋ねている。得られた回答を見てみると、新型コロナウイルス感染症の影響をさまざまな側面から確認できる。こうした影響は20年だけのものか、それとも今後も継続的にみられるのか。今回の結果を踏まえたうえで、今後の動向を注視していく必要があるだろう。
コロナ禍で景況感は大幅回復巣ごもりに対応したヒット多数
今回の回答者は41名。そのうち「グロサリー」の担当者が24.4％と最も多く、「畜産」の担当者が19.5％、「住居関連商品」の担当者が17.1％と続く（Q1）。複数のカテゴリーを担当しているバイヤーを含めると、食品を担当しているバイヤーが約9割を占める。
まず20年の景況感を尋ねたところ（Q2）、「非常によい」「よい」の合計が65％を超えており、19年の10.9％を大幅に上回った。外出自粛による内食需要の高まり、コロナ予防のための日用品購入の増加、買いだめ行動の活発化など、新型コロナによる影響を追い風に感じているバイヤーも多い。ただし、自粛の影響を受けやすい総合スーパー（GMS）では苦戦を強いられたようだ。
既存店の動向を尋ねたQ3では、売上高が「伸びた」との回答が
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