東京都を中心に首都圏で食品スーパー（SM）を展開するサミット（東京都／服部哲也社長）。同社はここ数年、部門間の連携を強化し生まれた商品で消費者からの支持を着々と高めている。サミットはどのような方向性で商品政策（MD）を進めているのか。同社の取り組みに迫る。
簡便商材がヒット
サミットは2020年度から、「GOGREEN 2022～社会に必要とされる新しいSMの創造～」（以下、GG2022）をテーマとする新たな3カ年中期経営計画をスタートさせた。このなかでめざす店づくりの指針となるのが、11年から継続している、消費者の「あったらいいな」を具現化する「新MD」だ。青果部・鮮魚部・精肉部・総菜部・ベーカリー部・川崎塩浜プロセスセンター担当役員の辰野清氏は、「ここ数年は、『あったらいいな』の深掘りを進めてきた。単に商品を仕入れるにとどまらず、店舗全体をどう考えるか、店舗に関わる人たちとどういう関係を築くかという視点も意識するようになった」と語る。
少人数世帯が多い商圏に店舗を多く展開するサミットはここ数年、「即食」「簡便」「小容量」を中心としたMDに注力。22年以降もこれらの要素を軸に、消費者の「あったらいいね」の具現化に取り組み、売上アップを図る。
この具現化に大きな役割を果たしているのが、全バイヤーが参加する「バイヤーミーティング」だ。14年から、毎週月曜日の17時から約1時間実施している。バイヤー同士がお互いを知ることから始まり、現在では、部門の垣根を越えた連携を図るための場として機能している。「いいことも悪いこともざっくばらんに言い合い、若手からベテランまでが、日常的に情報を共有する関係性ができあがった」（辰野氏）
ここから生まれた成功事例の1つが
・・・この記事は有料会員向けです。続きをご覧の方はこちらのリンクからログインの上閲覧ください。