新型コロナウイルス（コロナ）感染拡大で利用が拡大したネットスーパー。しかし実際にはどれくらいの人に、どのような使われ方をされているのか。買物手段としてのネットスーパーの存在感はどれほど高まっているのだろうか。消費者へのアンケート調査によってその実態を明らかにする。
■ネットスーパーの利用に関するアンケート
エリア：全国／2021年12月10日～12月14日／POB会員「レシート de Ponta」サイトによるインターネットリサーチ
根強い実店舗の支持、50～60代で利用進む
mitoriz（東京都／木名瀬博社長：2022年1月、ソフトブレーン・フィールドから社名変更）は、全国約100万人（提携社を含む月間アクティブ会員数）の消費者モニターからレシートとアンケート回答を収集した購買証明付き購買理由データベース「マルチプルID-POS購買理由データPoint of Buy（以下、POB）」を保有し、消費者の購買行動やその背景などを分析している。
今回はネットスーパーの利用状況について、レシート投稿サービス「レシート dePonta」の会員にインターネットアンケート調査を実施した。回答者は20代～60代の各年代147人の計735人。関東エリアの在住者が40.3％で最も多く、関西エリアが20.0％、中部エリアが16.3％でこれに次ぐ。回答結果は、年代別の回答数に比重値を乗じて調整した「ウエイトバック集計」を採用し、年代別人口構成比による偏りを排除し全体の傾向を調べた。
一方で、50代、60代では「実店舗とネットスーパー併用」の割合が34.7％、29.3％と3割前後存在しネットスーパーの活用が比較的進んでいる（図表❷）。なお、本調査のネットスーパーには、全国でサービスを展開し利用者も多い「生協宅配」を含んでいる。生協宅配はとくに年齢の高い層の利用が多い特徴があり、この点も50～60代でネットスーパーの活用が進んでいる結果に表れていると考えられる。
「実店舗のみ」の利用者にその理由をたずねた。すると、
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